人材育成

優良企業に入りたい方必見!有名&隠れたホワイト企業128選を徹底調査

優良企業に入りたい方必見!有名&隠れたホワイト企業128選を徹底調査

「優良企業」という響きはたいへん魅力的です。
新卒で就職活動をしている方や転職先を探している方、そして投資先を探している投資家の方は「世の中にはどんな優良企業があるのか?」と気になっているのではないでしょうか。
優良企業の定義には色々な考え方がありますが、当てはまる条件をいくつか挙げるとしたら

  • 成長性の高い企業
  • 離職率が低く、ここで働き続けたいという人が多い企業
  • 社員を大切にする企業

ということだと思います。

この考え方に照らせば、誰しもが知っている大手企業だけではなく、

  • 知名度は低いが離職率が非常に低い企業
  • 世界的にみればトップクラスのシェアを獲得している企業

も優良企業といえます。

大手の優良企業はもちろん、人が知らないような隠れた優良企業を見つけ出したいとは思いませんか?

そこで今回の記事では、成長性が高く離職率が低い優良企業から、有名&無名問わず厳選して徹底解説します。

この中からあなたが入社したい!投資したい!という素晴らしい企業を見つけてもらえたら幸いです。

【注目】自社にとって本当に必要な福利厚生制度は?

もしもこの記事をご覧いただいている方の中で、自社の福利厚生制度についてお悩みの方がいらっしゃいましたら、まずはじめに「企業担当者必見!「福利厚生サービス」のおすすめ5選を解説」の記事をお読みください。

福利厚生のアウトソーシングについて

福利厚生の充実は、従業員満足度を向上させ、採用や離職防止にも役立ちます。

もしこれから福利厚生の導入を検討するのであれば、自社で新たな制度を一から作るよりも、低価格で手間をかけずに簡単に導入ができるアウトソーシングサービスを利用すると良いでしょう。

数あるサービスの中でも、業界でトップシェアを誇る「ベネフィット・ステーション」の導入をおすすめします。

・140万件以上のサービスが利用できるため、年齢や性別関係なく、従業員の多様なニーズに応えることができる
・福利厚生会員数は業界最大の1,548万人(※2022年4月現在)
・「福利厚生」「健康支援」「教育・研修」をサポート

従業員が企業担当者を介さずサービスの利用申し込みを行うため、導入後の事務作業はほとんどありません。

ぜひこの機会にご検討ください。

あなたがこの記事を読むべき理由

2017年時点で、中小企業は380万社以上存在します。(中小企業白書より)

また、上場企業に限ってみても、2017年6月時点で3,555社という数となっています。

※参照:日本取引所グループHP

これらの中から、優良企業を選ぶのは簡単ではありません。

そこで、筆者が厳選した優良企業の中から、自分がこれだ!と思える企業を選び出していただきたいと思います。

優良企業の定義とは?

優良企業という定義は人によってさまざまですが、この記事では3つの定義をお伝えしたいと思います。

  • 働きやすい企業(離職率が低い・定着率が高い)
  • 財務状況が健全である
  • 将来性がある(市場に需要がある・長期的な安定がある)

働きやすい企業とは、ホワイト企業と言い換えることもできるでしょう。

ブラック企業という言葉が多用されるようになって久しいですが、

  • 社員が活き活きと働けるか
  • ここで働き続けたいと思うか

というのは、離職率や新入社員の定着率で表されます。

そして、財務状況と将来性は、企業として健全な運営ができているかのポイントになります。

社員を大切にし、働きやすい環境を作っていても、財務状況が綱渡りでは企業として長続きしません。

また、市場に需要がない、成長性が見込めない企業も同様です。

優良企業というと、テーマによってこの3つがそれぞれクローズアップされやすいのが現状です。

しかし、真の優良企業とは、この3つを兼ね備えているものです。

優良企業を見分ける3つのポイント

正直なところ、今回ご紹介する会社だけが世の中の優良企業のすべてではありません。

今後受ける会社に対し、優良企業なのかどうか判断したい方もいるでしょう。

そこで、採用試験までの間に手に入る情報の中から「優良企業」かどうかを見分けるポイントをまとめておきます。

【優良企業を今すぐチェックしたい方はこちらの章へ】

就職活動中の方は、この章をご覧いただいてから「おすすめの優良企業一覧」を読むとより企業選定の参考になるでしょう。

ポイント1:福利厚生が充実しているか:「社員を大切にするか」が表れる

この場合の福利厚生とは、

  • 休暇制度
  • 提携サービスの優待制度

の両方を含みます。

この福利厚生が充実しているかは、企業が社員のモチベーション、ワークライフバランスを大切にしているか、ということにも繋がります。

福利厚生に力を注いでいる会社は離職率も低くなる傾向にあります。

筆者自身、3年前に転職したのですが、転職先を選ぶ際は「どれだけ社員を大事にしているか」という視点で選びました。

ちなみに、採用試験の場で「休みはどれくらいもらえますか?」と聞いてしまうと「やる気があるのか?」と疑われてしまうこともあるのが現状です。

本来正当な権利なのですが、時間が限られた面接の場ですので、極力不利益を受ける聞き方は避けましょう。

社員の方は休日、仕事後にどのように過ごしていますか?という質問で、福利厚生・休日関連の説明を引き出しやすくなるでしょう。

ポイント2:決算資料では直近の財務状況と中期経営計画に注目

面接で得られる企業の情報量は限られたものです。
顔を合わせて行う分、濃密なコミュニケーションになりますが、企業としては

  • 入社するかどうかわからないため、その時点で情報を伝えることは不合理
  • 面接の限られた時間は、求職者の適性を見極めることに使いたい

と考えるためです。

「御社は優良企業ですか?」なんて質問は非現実的です。
そのため、就職・転職を希望する方は自分で情報を取りにいく必要があります。

上場企業であれば、優良企業かを自分でも判断するために決算資料を確認しましょう。

特に注目すべきは

  • 直近の財務状況
  • 中期経営計画

です。

これらを読み解くことができれば、採用説明会や企業HPよりも中立的な情報が多いため、企業の状況が明確にわかります。

直近の財務状況を見れば、

  • 大きな投資をしているのか
  • 企業として健全な財務状況か
  • 借金はどのくらいか

がおおよそ見当つきます。

また、中期経営計画を見ることで

  • 近い将来の企業のビジョン・目標
  • 期待される企業規模

がわかります。

特に中期経営計画資料は、個人投資家にもわかりやすいように、簡単な言葉でわかりやすく示されていることが多いです。

ポイント3:老舗企業が閉鎖的とは限らない

たとえば、大正時代から続くような老舗企業は「閉鎖的ではないか・・・」と思っていませんか?
結論からいうと、これは誤解です。
たとえ老舗でも、上場していれば経営状況がガラス張りです。
社歴が長いことでさまざまな改革が行われてきたケースもあり、風通しの良い社風の老舗企業も多く存在します。
むしろ筆者が知る限りでは、ベンチャーの方がワンマン経営で取締役が会社の情報を独占していることもあるのです。

上記の3つのポイントを押さえれば、優良企業かどうかをある程度見分けることができるでしょう。

健康経営、うまく実践できていますか?

健康経営とは、従業員の健康管理を経営課題として戦略的に取り組む経営手法のことです。
従業員が健康であれば高い集中力を保って仕事に取り組めるため、生産性が向上するというプラスのサイクルが生まれます。

しかし、健康経営は効果が見えにくく、担当者の負担だけが増える一方に思われがちです。

そこで、健康経営にはどのようなメリットがあるのか、特に健康経営が必要な企業の特徴を挙げ、取り組みの手順をまとめました。

健康経営銘柄や健康経営優良法人と言った顕彰制度の申請方法についても掲載していますので、理想的な健康経営を実現しましょう。

絶対に入りたい!CSR総覧からみる優良企業120選

いよいよ、筆者がおすすめする優良企業をご紹介していきます。
まずは「CSR企業総覧からピックアップした優良企業120選」です。
CSR企業総覧とは、CSR(企業の社会的責任)の取り組みを東洋経済がデータベース化したものです。

このデータベースを見れば、財務状況や業界シェアの他に

  • 新入社員の定着率
  • 離職率

といった指標もわかります。

つまり、このデータベースで離職率が低く、定着率が高い企業は「働きやすい企業=優良企業」としておすすめです。
今回の記事ではCSR企業総覧2015年度を参照し、離職率がもっとも低い企業を120社選定しました。

さらに、

  • 年間入社者が多い・少ない企業をそれぞれピックアップ
  • 業界別に一覧をご紹介

といった2つの方法でお伝えしますので、ぜひご覧ください。

年間入社者が多いCSR優良企業7選

まず、離職率の低い優良企業から、年間入社者実績の多い企業をピックアップしてみました。

※実績はCSR2015年度総覧から参照

  • 伊藤ハム株式会社
  • 日新電機株式会社
  • 石原産業株式会社
  • 株式会社三陽商会
  • 国際石油開発帝石株式会社
  • 住友金属鉱山株式会社
  • ブラザー工業株式会社

の7社です。

 

伊藤ハム株式会社

伊藤ハム
※引用:伊藤ハム
伊藤ハムはハム・ソーセージ業界で2位(2016年)。食肉は牛・豚で8割弱で、国産牛に強い企業です。

CSR資料では、

  • 人材活用
  • 環境貢献
  • 社会性
  • 規模

が高く評価されています。

伊藤ハム株式会社の企業情報

創立 1928年(昭和3年)4月
本社所在地 兵庫県西宮市高畑町4-27
資本金 284億2,700万円
従業員数 1,747名
男性 1,476名・女性271名
年間売上高 4,516億4,300万円

 

日新電機株式会社

日新電機
※引用:日新電機
日新電機は、住友電工傘下の電力機器メーカーです。

近年、ディスプレイや半導体製造関連に領域を拡大しています。

CSR資料では、

  • 人材活用
  • 環境貢献
  • 企業統治
  • 社会性
  • 収益性

が高く評価されています。

日新電機株式会社の企業情報

創立 1917年(大正6)4月11日
本社所在地 京都市右京区梅津高畝町47番地
資本金 102億5,284万円
従業員数 4,829人(2016年3月末現在,連結)
1,815人(2016年3月末現在,単独)
年間売上高 1,136億円(2015年度,連結)

 

石原産業株式会社

石原産業
※引用:石原産業
石原産業は探鉱業で発祥した企業で、酸化チタンの大手です。

「地域に貢献し、信頼されるケミカルカンパニー」を目標にしており、その理念によって目下、四日市工場の環境課題に対応を行っています。

CSR資料では、

  • 人材活用
  • 企業統治
  • 規模

が高く評価されています。

石原産業株式会社の企業情報

創業 1920年9月10日(大正9年)
設立 1949年6月1日(昭和24年)
本社所在地 大阪市西区江戸堀一丁目3番15号
資本金 434億円(2017年3月31日現在)
従業員数 1,078名(2017年3月31日現在)
年間売上高 748億4,700万円(2017年3月期)

 

三陽商会

三陽商会
※引用:三陽商会
三陽商会はアパレル大手企業。バーバリーとは2015年で契約が終了し、マッキントッシュ・クレストブリッジが主力パートナーとなりました。

CSR資料では、

  • 人材活用
  • 企業統治
  • 成長性
  • 収益性

が高く評価されています。

株式会社三陽商会の企業情報

創立 昭和18年5月11日
本社所在地 〒160-0003東京都新宿区本塩町14
資本金 150億251万742円
従業員数 1,290名(連結)
1,268名(単独)
年間売上高 676億1,100万円 (2016年12月31日現在・連結)
668億2,900万円 (2016年12月31日現在・単独)

 

国際石油開発帝石株式会社(INPEX)

INPEX
※引用:国際石油開発帝石(INPEX)
国際石油開発帝石(INPEX)は、原油・ガス開発の国内最大手企業です。政府が黄金株を保有していることも特徴です。

オーストラリアのLNG開発案件イクシスに2兆円を投資。

CSR資料では、

  • 人材活用
  • 企業統治
  • 社会性
  • 収益性
  • 規模

が高く評価されています。

国際石油開発帝石株式会社の企業情報

創立 2006(平成18)年4月3日
本社所在地 東京都港区赤坂五丁目3番1号 赤坂Bizタワー
資本金 2,908億983万5,000円
従業員数 3,449名
年間売上高 1兆95億円(連結・2016年度)

 

住友金属鉱山株式会社

住友金属鉱山株式会社
※引用:住友金属鉱山株式会社

非鉄金属と電子材料の2本が柱で、資源開発・製錬に重点を置いた投資を行っています。

ニッケルで非鉄メジャー企業への躍進を狙っている優良企業です。

CSR資料では、

  • 人材活用
  • 社会性
  • 成長性
  • 収益性
  • 規模

が高く評価されています。

住友金属鉱山株式会社の企業情報

創業 1590年(天正18年)
設立 1950年(昭和25年)
本社所在地 〒105−8716 東京都港区新橋5丁目11番3号(新橋住友ビル)
資本金 932億円
従業員数 連結 7,384名
年間売上高 連結 7,861億円 (2016年度)
単独 6,262億円(2016年度)

 

ブラザー工業株式会社

ブラザー工業株式会社
※引用:ブラザー工業
ブラザー工業は、FAX、プリンタなどデジタル複合機を主力とする企業です。
中国などで生産、欧米中心に販売するビジネスモデル。
ミシン開発・生産では業界トップクラスです。

CSR資料では、

  • 人材活用
  • 環境
  • 社会性
  • 安全性
  • 規模

が高く評価されています。

ブラザー工業株式会社の企業情報

創立 1934年1月15日
本社所在地 〒467-8561 名古屋市瑞穂区苗代町15番1号
資本金 192億900万円 (2017年3月31日現在)
従業員数 連結 36,929名(2017年3月31日現在)
単独 3,828名 (2017年3月31日現在)
年間売上高 連結 6,411億8,500万円 (2016年度)

年間入社者が少ないCSR優良企業6選

続いて、離職率が少ない優良企業から、年間入社者が少ない順にピックアップしました。

  • 株式会社ヤマナカ
  • 株式会社プロネクサス
  • 株式会社ヤガミ
  • カネソウ株式会社
  • 日本カーボン株式会社
  • 株式会社キタック

の6社です。

年間入社者が少ないということは、たとえば「志望者は多いが入社できる人数が少ない=競争が激しい」ということもありえます。

しかし、

  • 知名度はそこまでではないが、競争が少ない
  • 入社した方が辞める確率が低い=少ない人数でも満足して働けている

という可能性が高いのです。

あなたが求職者で、人数も大規模な企業に限定して選びたいというのでなければ、ぜひおすすめしたいと思います。

 

株式会社ヤマナカ:売上堅調な中堅スーパー

株式会社ヤマナカ
※引用:ヤマナカ
ヤマナカは愛知地盤の中堅スーパーです。
高級業態・ディスカウント業態も展開。PB商品の販売で差別化を図っています。

CSR資料では、

  • 企業統治
  • 規模

が高く評価されています。

株式会社ヤマナカの企業情報

創業 大正11年2月
設立 昭和32年7月
本社所在地 〒461-8608 愛知県名古屋市東区葵3丁目15番31号 千種ビル5F
資本金 42億2,061万円(2017.3 現在)
従業員数 社員 857名(連結)
パートタイマー 3,336名(8時間勤務換算)
年間売上高 947億円(連結・2017年度)

株式会社プロネクサス:企業のIR実務を支援する専門企業

プロネクサス
※引用:プロネクサス
プロネクサスは、上場企業のディスクロージャー・IR実務を支援する専門企業です。

電子開示システムに強みを持っており、国内上場企業の約6割(※国内上場会社総数に対し、有価証券報告書もしくは株主総会招集通知を受注している割合)から受注しています。

CSR資料では、

  • 収益性
  • 安全性

が高く評価されています。

株式会社プロネクサスの企業情報

創業 1930年
設立 1947年(前身の亜細亜証券印刷株式会社)
本社所在地 〒105-0022 東京都港区海岸一丁目2番20号 汐留ビルディング5階
資本金 30億5,865万500円
従業員数 1,015名(連結)
680名(単体)
年間売上高 215億円(連結・2017年度)

 

株式会社ヤガミ:学校向け保険医科機器販売・官公庁需要が高い

ヤガミ
※引用:ヤガミ
学校向け理化学・保険医科機器の販売が主力の商社企業。
官公庁向けの比率が高く、民需開拓も推進しています。

CSR資料では、

  • 収益性
  • 安全性

が高く評価されています。

株式会社ヤガミの企業情報

創業 1947年(昭和22年)6月21日
設立 1966年(昭和41年)3月28日
本社所在地 名古屋市中区丸の内三丁目2番29号
資本金 7億8,729万円
従業員数 245名(グループ全体)
年間売上高 78億円(連結・2017年度)

 

カネソウ株式会社:公共金属金具の製造・免震関連で拡大中

カネソウ株式会社
※引用:カネソウ
カネソウはマンホールぶた、溝ぶた、排水金具などの金属金具を製造しています。
地震対策に対する需要をうけて、免震関連を武器に首都圏に対してシェアを拡大しています。

CSR資料では、

  • 社会性
  • 安全性

が高く評価されています。

カネソウ株式会社の企業情報

創業 大正11年2月1日(1922年)
設立 昭和54年10月23日(1979年)
本社所在地 〒510-8101 三重県三重郡朝日町大字縄生81番地
資本金 18億2,000万円 (平成28年3月末現在)
従業員数 243名 (平成29年3月現在)

 

日本カーボン株式会社:炭素製品の大手企業

日本カーボン株式会社
※引用:日本カーボン
炭素製品の大手企業で、電炉向け黒鉛電極、半導体や太陽電池向け特殊品の製造が柱です。現在、航空機向け事業を育成中です。

CSR資料では、

  • 安全性
  • 規模

が高く評価されています。

日本カーボン株式会社の企業情報

創立 1915年12月20日
本社所在地 〒104-0031 東京都中央区京橋2-14-1(兼松ビルディング)
資本金 74億277万円
従業員数 連結:574名(2016年1月1日現在)
単体:147名(2016年1月1日現在)

 

株式会社キタック:新潟の中堅建設コンサルタント

株式会社キタック
※引用:キタック
キタックは、新潟地盤の中堅建設コンサルタントです。

地質調査、土木設計が中心。

官公需要の割合が多くなっています。不動産事業も展開中です。

CSR資料では、

  • 成長性
  • 収益性

が高く評価されています。

株式会社キタックの企業情報

創立 昭和48年2月1日
本社所在地 〒950-0965 新潟県新潟市中央区新光町10番地2
資本金 4億7,988万5,200円
従業員数 156名
年間売上高 24億円(2016年度)

総合福利厚生サービス ベネフィット・ステーション

ベネフィット・ステーションは、従業員満足度を向上し、健康経営やスキルアップを促進する総合型福利厚生サービスです。
グルメやレジャー、ショッピングだけでなくeラーニングや介護・引っ越しなどライフイベントに関わるものまで、幅広いメニューを取りそろえています。

さらに
・Netflixが見放題のプラン

・お得な特典や割引がついたサービスを会員企業の従業員様が給与天引きでご利用頂ける、給与天引き決済サービス

などをご用意しています。

離職率の低いCSR優良企業120社・業界別一覧

上記ご紹介した

  • 年間入社者の多いCSR優良企業7選
  • 年間入社者の少ないCSR優良企業6選

も含め、離職率の低い優良企業を業界別に整理してみたのがこちらです。

希望の業界がある方は、ぜひ下記を参照してください。

情報・通信業

ODKソリューションズ(情報・通信業)
大和コンピューター(情報・通信業)
メディアドゥ(情報・通信業)
GMOクラウド(情報・通信業)
松竹(情報・通信業)
WOWOW(情報・通信業)
東宝(情報・通信業)
エキサイト(情報・通信業)
クロスキャット(情報・通信業)

食料品

B-R サーティワンアイスクリーム(食料品)
三井製糖(食料品)
モロゾフ(食料品)
オエノンホールディングス(食料品)
日清製粉グループ本社(食料品)
エバラ食品工業(食料品)
亀田製菓(食料品)
不二製油グループ本社(食料品)
伊藤ハム(食料品)

卸売業

ヤガミ(卸売業)
タビオ(卸売業)
プラマテルズ(卸売業)
佐鳥電機(卸売業)
TOKAIホールディングス(卸売業)
ラサ商事(卸売業)
アズワン(卸売業)
伯東(卸売業)
GSIクレオス(卸売業)
明治電機興業(卸売業)
兼松(卸売業)

電気機器

日本アンテナ(電気機器)
ニレコ(電気機器)
NKKスイッチズ(電気機器)
本多通信工業(電気機器)
電気工業(電気機器)
オプテックス(電気機器)
コーセル(電気機器)
スター精密(電気機器)
岩崎通信機(電気機器)
マブチモーター(電気機器)
サンケン電気(電気機器)
アルバイン(電気機器)
アライドテレシスホールディングス(電気機器)
古野電気(電気機器)
東洋電機製造(電気機器)
日新電機(電気機器)
ブラザー工業(電気機器)

化学

川口化学工業(化学)
JCU(化学)
丸尾カルシウム(化学)
片倉コープアグリ(化学)
信越ポリマー(化学)
セメダイン(化学)
マンダム(化学)
タキロン(化学)
藤倉化成(化学)
東邦化学工業(化学)
カーリットホールディングス(化学)
第一工業製薬(化学)
石原産業(化学)

不動産業

ヒューリック(不動産業)
NTT都市開発(不動産業)
東京建物(不動産業)
イオンモール(不動産業)
野村不動産ホールディングス(不動産業)

サービス業

キタック(サービス業)
東京都競馬(サービス業)
オオバ(サービス業)
オリエンタルランド(サービス業)

その他製品

プロネクサス(その他製品)
ダンロップスポーツ(その他製品)
ニッピ(その他製品)

運送用機器

タツミ(運送用機器)
ニチユ三菱フォークリフト(運送用機器)

機械

ヒラノテクシード(機械)
東亜バルブエンジニアリング(機械)
テクノスマート(機械)
竹内製作所(機械)
ホソカワミクロン(機械)
古河機械金属(非鉄金属)
中北製作所(機械)
ダイジェット工業(機械)
トリニティ工業(機械)
ニチダイ(機械)
やまびこ(機械)

輸送用機器

鬼怒川ゴム工業(輸送用機器)
ニチリン(ゴム製品)
藤倉ゴム工業(ゴム製品)
三ツ星ベルト(ゴム製品)

繊維製品

片倉工業(繊維製品)
東京ソワール(繊維製品)
芦森工業(繊維製品)
三陽商会(繊維製品)

鉱業

石油資源開発(鉱業)
国際石油開発帝石(鉱業)

非鉄金属

東邦亜船(非鉄金属)
古河機械金属(非鉄金属)

金属製品

住友金属鉱山(非鉄金属)
カネソウ(金属製品)
トーソー(金属製品)
昭和鉄工(金属製品)

石油・石炭製品

昭和シェル石油(石油・石炭製品)
コスモエネルギーホールディングス(石油・石炭製品)

その他金融業

NECキャピタルソリューション(その他金融業)
東京センチュリーリース(その他金融業)
クレディセゾン(その他金融業)

建設業

北陸電話工事(建設業)
松井建設(建設業)

その他の業界

日本カーボン(硝子・土石製品)
内外トランスライン(倉庫・運輸関連業)
日本航空(空運業)
日本水産(水産・農林業)
ヤマナカ(小売業)
センコン物流(陸運業)

【アンケート】従業員の健康に対する意識理解していますか? 

効果的な健康経営を実施するためには、現状を把握したうえで、自社に適した取組みを検討することが重要です。ただ、なにから実施すればいいのかわからない方が多いのではないでしょうか?自社の現状把握はアンケートを活用しましょう。

・健康に対して持っている意識
・健康に対しておこなっている取組みはなにか

こういった従業員の現状を知ることで、自社に適した効果的な取組みを実施することが可能です。以下より無料でダウンロードできますのでぜひご活用ください。

知名度にこだわらない方に!隠れた優良企業・成長性の高い企業8選を紹介

知名度は大手企業や上記企業に及ばなくても、技術力が高く、社員を大切にし、社会に貢献している優良企業は多くあります。

そこでこの章では、知名度はそこまでですが、

  • 高収益を上げている企業
  • 海外市場で注目されるなど、成長性が高い企業

をピックアップしてご紹介します。

こんな成長性の高い企業が日本にあったのか!と思っていただけたら幸いです。

※本章にあたっては「みんなが知らない超優良企業」を参考にさせていただきました。

食糧不足に対抗する企業

日本では少子化が問題になっていますが、世界的には逆に人口増加、それに伴う食糧不足が深刻化しています。

世界的には、食糧危機に対抗する食糧生産のため

  • 農業機械
  • 化学肥料
  • 農薬
  • 家畜に与える飼料

への期待が高まっています。

こういった分野に特化した日本企業は、これから海外需要に支えられ成長していくでしょう。

  • 農業機械:クボタ
  • 農薬メーカー:日本農薬
  • 飼料:フィード・ワン

をピックアップしてご紹介したいと思います。

 

クボタ:農業機械シェア第1位のグローバル企業

クボタ
※引用:クボタ
農業機械は、日本の農家に対して取引を行っているイメージがあるかもしれませんが、実際はグローバル企業です。

クボタは売上1兆5,869億円のうち、65%を海外に向けて販売しています。

販売先は

  • 北米
  • アジア圏
  • 中国

などです。また、借金が少ない健全な財務状況も魅力的な企業です。

【クボタのコーポレートサイト】

 

日本農薬:農薬専業の中で売上第1位

日本農薬
※引用:日本農薬
日本農薬は、農薬専業メーカーの中で売上1位の企業です。
日本初の農薬専業メーカーとして誕生して以降、世界を視野に入れて順調に成長してきました。
現在では、アメリカ・イギリス・中国・ブラジル・インドなどに拠点を持っています。

【日本農薬のコーポレートサイト】

 

フィード・ワン:三井物産系列の飼料メーカー

フィード・ワン
※引用:フィード・ワン
フィード・ワンは三井物産系列で、

  • 養鶏用飼料
  • 養豚用飼料
  • 養殖魚用飼料

といった家畜飼料を生産しています。

養殖魚用飼料の展開によって、マグロの養殖にも成功。
今後、マグロによるビジネス展開も期待されています。

【フィード・ワンのコーポレートサイト】

塾・通信業界

公文教育研究会

公文教育研究会
※引用:公文教育研究会
日本では少子化の一途をたどっており、国内の塾・教育業は縮小を避けられません。
代々木ゼミナールが2014年に20校舎の閉鎖を発表したことも業界に衝撃を与えました。

しかし海外では、教育への需要は大きく変わってきます。
日本の塾の海外進出のパイオニアが「公文教育研究会」です。
1970年代にNYで教室を開設し、一気に全米に広まりました。

2015年時点での海外進出状況は

  • 840教室
  • 生徒数274万人

となっています。

【公文教育研究会のコーポレートサイト】

ニッチ業界でトップクラスの企業

ニッチ産業であっても、高い技術力が世界的に評価され、グローバルトップシェアを獲得している優良企業は多いものです。

また参入競合も少なく、トップの地位はそう簡単に崩されることはありません。

経済産業省も「日本再興戦略(2013年決定)」のもと、これらのグローバルなニッチ企業を支援していく方針です。

今回、

  • 日本電子:電子顕微鏡で世界トップシェア
  • ヤナギヤ:カニカマの製造機で世界トップシェア

をご紹介しましょう。

 

日本電子:電子顕微鏡で世界シェア7割

日本電子
※引用:日本電子
東京に本社のある日本電子は、電子顕微鏡で世界シェアトップのメーカー。
そのシェアは実に7割です。原子レベルで観察できる電子顕微鏡を製造し、半導体関連開発や医学分野では必需品とされます。
世界的な研究開発の需要に支えられ、安定した優良企業といえます。

【日本電子のコーポレートサイト】

 

ヤナギヤ:カニカマ製造装置で世界トップシェア

ヤナギヤ
※引用:ヤナギヤ
山口県にあるヤナギヤは、カニカマ製造装置で世界トップのシェアを誇っています。
実は、カニカマは世界的なヒット商品。
ヤナギヤはかまぼこ屋として創業し、1970年代後半にカニカマ製造業を開始しました。
カニカマの世界生産量は45万トン、その7割が同社の製造装置によって作られています。世界的な需要も高く、成長性の高い企業といえるでしょう。

【ヤナギヤのコーポレートサイト】

高齢化に対応する企業

日本の少子高齢化は、戦後以来、最大の危機に直面しています。
労働力不足を解消するため、内閣主導で「働き方改革」が打ち出されたのも記憶に新しいでしょう。
残念ながら、少子高齢化に歯止めが効くことは非現実的です。
どのように労働力を生み出していくか、生産性を高めていくかが国策として期待されます。
その中で「ロボット産業」は非常に期待されている業界です。
日本は産業用ロボットで世界一位のシェアを誇っています。
産業用ロボットメーカーの中から

  • ファナック:多関節ロボットの大手メーカー
  • 安川電機:多関節ロボットと双腕ロボット

をご紹介します。

 

ファナック:自動車向けの多関節ロボットに強み

ファナック
※引用:ファナック
産業用ロボットメーカーの大手企業の中で、次の安川電機とともに世界的なシェアを獲得しているのがファナックです。

自動車向けの溶接ロボットに強みをもっており、米国のゼネラルモータースズと関係が深い企業です。

産業用ロボットの分野は日々進化しています。

これまでは、産業用ロボットから作業者を守るため、隔離状態で作業を行ってきました。しかしこれからは、人の近くで協働できるロボット(協調タイプロボット)が求められます。

同社は、協調タイプのロボット生産にも力を入れています。

【ファナックのコーポレートサイト】

 

安川電機:ファナックと双璧・バイオメディカル分野に力を入れる企業

安川電機
※引用:安川電機
安川電機は、北九州で創業、産業用電子機器の開発で成長してきたメーカーです。
同社のロボットは

  • 自動車・機械などの重工業
  • 食品
  • 化粧品

などの幅広い業界で使用されています。

最近は特にバイオメディカル産業に力を入れており、安全・確実に実験を行うためのロボットがすでに実用化されています。

【安川電機のコーポレートサイト】

さいごに

いかがでしたか。今回の記事では、就職希望者や投資家の方に向けて

  • CSR企業総覧から、離職率の低い優良企業120選
  • 実は成長性の高い、隠れた優良企業8選

を企業研究のポイントとともにお伝えしました。
自分はここに魅力を感じる!という企業を見つけることができたのではないでしょうか。
しかし、就職活動中の方にとっては採用・入社という関門がありますね。
有名ホワイト企業は得てして競争も激しいものです。
もし採用試験に通らなかったり力不足を感じる場合は、隠れた優良企業を検討するのがベストな選択肢です。

本記事でご紹介したような企業は成長性も高く、社員を大切にするため福利厚生も充実しています。

ぜひ、参考にしてください。

少額投資で人材不足を解消
福利厚生サービス ベネフィット・ステーション

今や全業種の企業において65%以上が深刻な人材不足と言われています。人材不足の悩みの多くは、以下のようなものです。

・福利厚生などの待遇による満足度が低く、既存の社員が転職するなど人材の流出が止まらない
・中小企業は企業独自としてのアピールポイントが少なく、新しい人材の確保に苦戦する

人材不足を解消するには、新規採用で社員を増員または既存社員の離職を減らすかのいずれかの方法しかありません。その解決策として、福利厚生の充実に注目が集まっています。
なぜなら賃金を上げるよりも安価に拡充できるからです。

総合福利厚生サービス ベネフィット・ステーションの特徴

・東証プライム上場企業の62.2%(2022年4月現在)が導入済み
140万件を超える優待サービスから自分にあったものが選べ、幅広い年代層/多様なニーズに対応可能
・従業員1人あたり1,000円(税抜)~で、健康支援、教育支援も合わせて対応可能

中小企業であれば、最短2週間で大企業と同等レベルの福利厚生の導入が可能です。

導入の手続きも簡単で、導入後も従業員が企業担当者を介さずにサービスを利用できるため、事務作業はほとんど発生しません。

ぜひこの機会に福利厚生制度の拡充を検討していきましょう。


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