
働くことの価値や働き方の質が問われるようになった今、社員の勤労意欲を高めるためにも「福利厚生」は改めて欠かせないものになっています。
福利厚生サービスの違いが、採用の傾向に大きく直結するといった事例も聞かれるようになってきました。
企業の担当者の方は「社員にどういった福利厚生サービスを提供するべきなのか」「どのサービスがいいのか」と悩んでいるのではないでしょうか。
この機会に、自社の福利厚生サービスを見直そうという経営層の方もいるかもしれませんね。
今回の記事では、独自のレポートによって
- 福利厚生サービスの基礎知識
- おすすめの福利厚生サービス
を徹底的にまとめました。
あなたの会社にはどの福利厚生サービスがベストなのか、見つけられる内容になっていると思います。
ぜひ最後までご覧ください。
福利厚生サービスの基本を知っておこう
従業員に対する福利厚生の持つ意味や目的は、時代とともに移り変わっています。
福利厚生サービスを正しく選ぶためには、特にバブル崩壊後、福利厚生がアウトソーシングへ移行していった背景を知っておいた方がよいでしょう。
福利厚生という概念が生まれて以降、「企業が福利厚生を導入する目的」は以下のような推移をたどってきました。
- 戦前:労働力確保のための宿舎・食堂といった施設
- 高度経済成長期:持ち家支援や寮提供といったライフスタイルの多様化への対応
- バブル崩壊後:福利厚生費用の抑制(保養所等の代替案)
- 近年:人材確保のため、従業員の満足度向上を図る
福利厚生アウトソーシングの始まりは、バブル崩壊後、コスト削減の気運が高まったことにあります。
あらゆるコストの削減・見直しが行われた中で「人件費」「福利厚生費」も削減の対象になりました。
多くの企業が、
- 自社で所有していた保養施設や社宅の維持
- 福利厚生に関連する事務手続き
をすべて自社で行うには厳しい経済状況になっていたのです。
その結果、上記の施設を共同で管理し、事務手続きを代行して一括で行うような福利厚生アウトソーシング企業が生まれました。
しかし、近年では福利厚生費の削減という目的だけでなく「人材を確保するために、従業員の満足度を向上させる」ことが福利厚生に求められるようになっています。
レジャーや旅行などの余暇の充実や、育児・介護といった場面での助けになる、つまり人生をより豊かにしてくれる福利厚生がいっそう重視されるようになっているわけです。
冒頭でお話しした通り、福利厚生の充実が採用の効率を左右するといっても過言ではありません。
「福利厚生」を採用の武器にするためには、どんな福利厚生が支持され、価値を持つのかを知っておくことが大切です。
「5分でわかる福利厚生の全て!知っておくべき分類と選び方を徹底解説 」では、福利厚生の概要、知っておくべき分類や選び方について、詳細に解説しています。合わせてご覧ください。
福利厚生サービスは「パッケージサービス」と「カフェテリアプラン」に分かれる
福利厚生サービスには多様なサービスが含まれますが、主要なものは以下の2つに分かれます。
- パッケージサービス:定額制での利用、従業員が自分たちの好みで提携しているサービスを利用できる
- カフェテリアプラン:従業員に補助金(ポイント)を支給、補助金の枠内で選択してサービスを利用できる
パッケージサービスの特徴と向いている企業タイプ
パッケージサービスは、定額制で従業員一人あたりの費用を払えば、福利厚生パッケージで提供されているすべてのサービスを使うことができるものです。
従業員はWebサイト等から施設・サービスを検索して、会員価格で利用できます。
パッケージプランをおすすめする企業の例
- コストをかけずに充実した福利厚生メニューを導入したい
- 福利厚生によって、採用を強化したい
- 従業員が多い・年齢層等も幅広いため、それぞれのニーズに対応できるメニューが必要
充実したパッケージを用意しているサービスを選ぶことで、コストを抑えて幅広い福利厚生を導入できることが強みです。
採用に力を入れたい企業にも効果的です。
カフェテリアプランの特徴と向いている企業タイプ
カフェテリアプランとは、別名「選択型福利厚生制度」とも呼ばれます。
企業が従業員に一定の補助金(ポイント)を与え、企業ごとにカスタマイズされたメニューの中で自由に選択、利用できます。
メニューの設定は企業毎に自在に行うことが可能ですが、そのメニュープランの設計において自社のニーズや課題をくみ取り、適切にメニューを提案してくれる、或いはカフェテリアプランのコンサルティング実績が多い業者を選択することが重要です。
カフェテリアプランをおすすめする企業の例
- 既存の福利厚生制度では、社員に支持されなくなってきた
- 既存の制度の利用率が低い
- 会社の方針(採用・労務)が大きく変わる可能性がある
別記事「2018年最新版カフェテリアプランに関するまとめ|導入企業50選を紹介」では、福利厚生のカフェテリアプランについて、詳細に解説しています。合わせてご覧ください。
福利厚生サービスおすすめ5選
各社様々なパッケージサービスがありますが、スケールメリットに着目してサービスを選ぶと良いでしょう。
パッケージサービスはその仕組み上、加入または利用している人数が多くなればなるほどスケールメリットが増し、よりよいサービスが受けられるのです。
会員数が多い順に特長・料金を含めご紹介していきます、ぜひ参考にしてください。
(1)ベネフィット・ステーション:140万件以上のサービスと豊富な契約プランが魅力
※参照:ベネフィット・ステーション
ベネフィット・ステーションを運営する株式会社ベネフィット・ワンは、福利厚生アウトソーシングサービスを提供する企業の中で、唯一単体上場を果たしています。
福利厚生導入にあたって、従業員の多様なニーズ・ライフスタイルに応えるには幅広いサービスラインナップがカギを握ります。
その点でベネフィット・ステーションは
- 140万件以上の優待サービスが揃う
- 国内外ホテル・リゾートから住宅割引まで幅広いニーズに対応できる
という点からおすすめできるサービスです。
2017年の時点で年間600%を超えている(1人あたり5回利用している計算)利用率も、その柔軟性を裏づけているといえるでしょう。
ベネフィット・ステーションの導入によって人事・経営課題を解決できた成功事例を福利厚生サービス導入成功事例集でご紹介しています。
会員数:1,042万人
月会費:従業員1名あたり380円~(※別途入会金として一社につき2万円~発生します。)
URL:https://bs.benefit-one.co.jp/pr/
主な導入企業
- サントリーホールディングス株式会社
- パナソニック株式会社
- 伊藤ハムグループ
- 小林製薬株式会社
(2)リロクラブ・福利厚生倶楽部:中小企業導入に適したプランを準備
※参照:リロクラブ
株式会社リロクラブは日本で最も早く福利厚生アウトソーシング事業を始めたパイオニアです。
会員数:630万人
月会費:従業員1名あたり800円~(※別途入会金として3万円~発生します。)
URL:http://www.reloclub.jp/
主な導入企業
- JA(農業協同組合)
- 味の素株式会社
(3)JTB Benefit「えらべる倶楽部」:JTBならではの旅行プランが充実
国内最大手の旅行会社株式会社JTBの100%子会社であるJTBベネフィット株式会社では親会社JTBの店舗の活用など、グループ企業独自のサービスが魅力です。
会員数:468万人
月会費:従業員1名あたり300円~(※別途入会金として5万円~発生します。)
URL:http://company.jtb-benefit.co.jp/
主な導入企業
- 出光興産株式会社
- アフラック
- オール富士ゼロックス
(4)イーウェル:企業に合わせてカスタマイズする「カフェテリアプラン」に強み
※参照:イーウェル
東急不動産を親会社に持つイーウェル株式会社では、東急不動産が運営する会員制リゾートホテル、東急ハーヴェストクラブの利用が可能です。
会員数:374万人
月会費:従業員1名あたり400円~(※別途会員登録手数料として5万円~発生します。)
URL:https://www.ewel.co.jp/
主な導入企業
- 株式会社竹中工務店
- ダイドードリンコ株式会社
- 日本たばこ産業株式会社
- 株式会社カネカ
- 大日本住友製薬株式会社
(5)ライフサポートクラブ:国内リゾート施設所有に強み
※参照:ライフサポートクラブ
リソルホールディングス株式会社の100%子会社であるリソルライフサポート株式会社では、同グループが運営するゴルフ場、リゾート施設が利用できるのが特徴です。
会員数:205万人
月会費:従業員1名あたり350円~(※初期費用等については不明)
URL:https://www.fukuri-resol.jp/
さいごに
いかがでしたか。今回の記事では、福利厚生サービスの基本と、おすすめの福利厚生アウトソーシングサービス5選をご紹介しました。
改めて、ポイントをまとめておきます。
各パッケージ共通の比較ポイントとしてはスケールメリット(会員数)が重要
- ベネフィット・ステーション:140万件以上の膨大なメニューとプランが魅力
- リロクラブ:中小企業導入に適したプランを準備
- えらべる倶楽部:JTBならではの旅行プランが充実
- WELBOX:東急系列の施設利用に強み
- リゾートソリューション:国内リゾートに特化した福利厚生におすすめ
企業の特徴や従業員の働き方によって、適した福利厚生サービスは異なります。
ぜひ、担当者の方は、自社に合うと思えたサービスに問い合わせ・相談してみてはいかがでしょうか。