マインドフルネスで生産性や幸福度が向上！ビジネスで実践する方法を紹介
アメリカの優良企業で重視されているマインドフルネスですが、その状態に達するための瞑想は社員のメンタルヘルス対策として効果的であることがすでに実証済みです。しかし、日本ではまだ正しく理解されていなかったり、現場での実践まで至らなかったりと、導入のハードルは高いように思われます。
今回はマインドフルネスとはそもそも何か、どんな効果があるのか、また、どのように実践すれば良いのかを紹介します。
健康経営、うまく実践できていますか？ 健康経営とは、従業員の健康管理を経営課題として戦略的に取り組む経営手法のことです。 しかし、健康経営は効果が見えにくく、担当者の負担だけが増える一方に思われがちです。 そこで、健康経営にはどのようなメリットがあるのか、特に健康経営が必要な企業の特徴を挙げ、取り組みの手順をまとめました。 健康経営銘柄や健康経営優良法人と言った顕彰制度の申請方法についても掲載していますので、理想的な健康経営を実現しましょう。
従業員が健康であれば高い集中力を保って仕事に取り組めるため、生産性が向上するというプラスのサイクルが生まれます。
マインドフルネスとは？
マインドフルネスの定義
日本マインドフルネス学会によると、マインドフルネスとは「今、この瞬間の体験に意図的に意識を向け、評価せずに、とらわれのない状態で、ただ観ること」と定義しています。ここでいう「観る」とは「見る、聞く、嗅ぐ、味わう、触れる、さらにそれによって生じる心の働きをも観る」ことを指すとしています。
マインドフルネスは様々な表現で定義されていますが、どの定義にも共通しているのが「評価や判断をしないこと」と「今、この瞬間に注意を向けること」です。逆にいえば、私たちは仕事や普段の生活では絶えず物事に対して評価や判断をしなければならないですし、無意識にそうしています。また、「今、この瞬間」に集中するのは難しく、過去のことを引きずったり、これから先のまだ起きてもいないことを思い煩ったりもしています。マインドフルネスはそうしたストレスを引き起こす心の状態から、自分を解放することを目指します。
マインドフルネスの由来
「マインドフルネス（mindfulness）」という英語は、「心をとどめておくこと、気づき」を意味する古代インドの言葉「サティ（Sati）」の訳語として当てられました。もともとは仏教に由来し、ヨガや禅の中にも取り入れられていますが、現在のマインドフルネスは宗教的な要素を排除した科学的な根拠に基づくものです。
マインドフルネスと認知行動療法の違い
私たちは日常生活や仕事の中で様々な事実や問題を認知し、それに伴って感情や思考を生み出しています。しかし、ある事実をどのように認知するかは人によって様々であり、誰もが認知の仕方に何らかの歪みや偏りを抱えているものです。それは「思考の癖」のようなものであり、普段意識していなくてもいつの間にか認知と思考、感情が複雑に絡み合って不安や憂うつを引き起こしやすい悪循環を作り上げていることがあります。認知行動療法は、その悪循環の中から事実と思考、感情を明確に分離し、対象化することにより認知の歪みや偏りを調整や操作しようとします。
それに対して、マインドフルネスは「正しい」「間違っている」といった価値判断や評価をしません。浮かび上がってくる思考を、ただあるがままに受け入れるようとする点で認知行動療法と異なっているといえるでしょう。
【アンケート】従業員の健康に対する意識理解していますか？ 効果的な健康経営を実施するためには、現状を把握したうえで、自社に適した取組みを検討することが重要です。ただ、なにから実施すればいいのかわからない方が多いのではないでしょうか？自社の現状把握はアンケートを活用しましょう。 ・健康に対して持っている意識 こういった従業員の現状を知ることで、自社に適した効果的な取組みを実施することが可能です。以下より無料でダウンロードできますのでぜひご活用ください。
・健康に対しておこなっている取組みはなにか
マインドフルネスの実践方法
マインドフルネス瞑想とは
マインドフルネスの状態に達するために用いられるのが「マインドフルネス瞑想」です。
しかし、誰もがマインドフルネス瞑想をすればすぐに効果を感じられるわけではありません。1回行っただけである程度のリラックス状態を体験できる人もいれば、一定期間継続して行ってもなかなか実感が得られないという人もいます。ここで大切なことは、すぐに効果が得られないように思えても根気よく続けることです。
マインドフルネス瞑想の仕組み
マインドフルネス瞑想により、脳のデフォルトモードネットワーク（DMN）の活動が抑えられることが報告されています。DMNとは車のアイドリングのようなもので、脳が何もしていないときに働くネットワークのことです。このDMNのおかげで過去を整理したり、未来に起きるかもしれないことに準備をしたりできますが、過剰に働くとうつ症状や不安増大につながることが最近の研究でわかっています。
また、DMNの働きによって脳のエネルギーの約75％が消費されているといわれており、この状態が続ければ脳はどんどん疲弊していきますが、マインドフルネス瞑想によりその浪費を抑えて脳を休息させることができるのです。
マインドフルネス瞑想の効果
ハーバード大学の実験によると、マインドフルネス瞑想を8週間実践することによって脳の怒りや不安の感情を司る海馬の働きが抑えられたり、幸福を感じる脳の左前頭葉前部皮質が発達したりすることもデータとして報告されており、脳に変化がもたらされることがわかります。さらに、マインドフルネス瞑想は自律神経にも働きかけ、副交感神経を優位にしてリラックス効果があることも知られています。
結果的に、マインドフルネス瞑想を行うことにより、以下のような効果を感じられるとされています。
肉体的・身体的効果
・免疫の向上
・炎症効果の鎮静
・血圧の低下
・血糖値の低下
精神的効果
・集中力の向上
・ストレス軽減・ストレス耐性の向上
・感情コントロールの向上（怒り、不安など）
・睡眠の質向上
・緊張・うつ状態の緩和
・不安の減少
マインドフルネス瞑想には、薬のような副作用やデメリットはありません。むしろ、従業員1人ひとりが効果を実感することができればオフィス全体の生産性が向上し、幸福感を持って働いている従業員が多ければオフィスの雰囲気が良くなる傾向にあります。
健康経営に関するお役立ち資料 お役立ち資料のご案内健康経営の基礎知識と取り組みのステップを理解して
効果が出る健康経営の実現と顕彰制度の申請方法を知りたい方はまずはこちらから
マインドフルネス瞑想の種類
マインドフルネス瞑想にはいくつか種類があります。ここでは、代表的な3種類のマインドフルネス瞑想を紹介します。
呼吸瞑想
まず、マインドフルネス瞑想の中で基本となる呼吸瞑想の方法について説明します。
手順として、まず時間は3分間からスタートし、訓練しながら徐々に時間を伸ばしていき、最長でも15分までとします。自身が使用するオフィス内の椅子に座りながらでもできますが、最初は静かでリラックスできる場所を選ぶと集中しやすいでしょう。
姿勢は深く呼吸できるように、できるだけ深く椅子へ腰をかけて背筋を伸ばして座り、腹式呼吸法を実践します。腹式呼吸法では鼻から息を吸い込み、口から息を吐き出します。ポイントは息を吸い込むときにお腹を膨らませ、吐くときにお腹をへこませるようにすることです。
呼吸瞑想では、呼吸しているときの身体の動きや感覚に注意を向けます。途中で他のことを考え出したり、悩みや雑念が頭に浮かんできたりすると思いますが、そのたびに思いをそっと呼吸の方へと向け直します。
ボディスキャン瞑想
呼吸瞑想の場合と同じように椅子に腰かけ、軽く目を閉じましょう。太陽の光が頭から入ってくるイメージで、頭部からスキャンを始めます。ここでいうスキャンとは、身体の各部に注意を向けて繊細に浮かんでくる感覚を観察し、受け入れるということです。頭部が終わったら、目の周りや鼻、頬へ、さらに首から肩、胸、背中、お腹、お尻、太もも、ふくらはぎ、足裏というようにスキャンする場所を移動させていきます。
スキャンした部位に不快感や違和感があれば、その感覚を吐き出すように空気を鼻から吸い込み、口から吐き出します。時間が足りなくてすべての部位をスキャンできない場合は、一部だけでも構いません。
歩行瞑想
仕事が忙しい中で呼吸瞑想やボディスキャン瞑想のために時間を割くことが難しい方は、歩行瞑想という手法を試してみましょう。普段の歩行と大きく異なった歩き方をする必要はなくできるだけリラックスした状態でゆっくり歩き、足の動きや感覚に注意を向けて重心を変えながら前に進むことで、身体の部位や呼吸がどのように変化しているのかも感じるようにします。ただ、あまり人や車が多い場所では注意力が散漫になりやすいので、人や車通りの少ない歩道で行いましょう。
福利厚生のアウトソーシングについて 福利厚生の充実は、従業員満足度を向上させ、採用や離職防止にも役立ちます。 もしこれから福利厚生の導入を検討するのであれば、自社で新たな制度を一から作るよりも、低価格で手間をかけずに簡単に導入ができるアウトソーシングサービスを利用すると良いでしょう。 数あるサービスの中でも、業界でトップシェアを誇る「ベネフィット・ステーション」の導入をおすすめします。 ・140万件以上のサービスが利用できるため、年齢や性別関係なく、従業員の多様なニーズに応えることができる 従業員が企業担当者を介さずサービスの利用申し込みを行うため、導入後の事務作業はほとんどありません。 ぜひこの機会にご検討ください。
・福利厚生会員数は業界最大の1,548万人（※2022年4月現在）
・「福利厚生」「健康支援」「教育・研修」をサポート
マインドフルネスの導入事例
世界的IT企業A社の取り組み
A社が2007年に始めたメソッドが「SIY（Search Inside Yourself）」で、心の知能指数といわれる「エモーショナルインテリジェンス（EI）」の向上を目的としています。
EIはビジネスの成功要因として注目されていますが、その基盤になるのが自分の価値観や考え方、感じ方などに自ら気づくことです。それによって自分自身をマネジメントし、人間関係における共感力や思いやりを高めることもできるようになります。SIYによってEIを高めることができれば職場においてもリーダーシップを発揮し、パフォーマンスが向上します。
このプログラムへの参加は従業員の自主性に任されており、多くの参加者が効果を実感しています。参加者の73％が参加後に「最も重要なことを優先して取り組む時間を作れるようになった」と回答し、このやり方により集中力が向上したと感じています。
国内IT企業B社が実施している「マインドフルネス研修」
B社がマインドフルネス研修を始めたのは2016年のことで、SIYを参考に独自のプログラムを作り上げました。瞑想だけでなくストレッチや人の話を聴くこと、書くこと（ジャーナリング）に集中することもプログラムに取り入れられているのが特徴で、週1回1時間のプログラムが7週間にわたって実施されました。
研修の導入から2年が経過した時点で効果測定を実施したところ、このプログラムを週3回以上実践している人は、未経験者に比べ「プレゼンティーイズム（出社しても思うように働けず、パフォーマンスを発揮できない状態）」の数値が40%も低いことがわかりました。
クラウド名刺管理サービスを手掛ける国内企業C社の取り組み
C社の社長が自らマインドフルネスを学び、その効果を実感したため、これを全社員と共有したいとの思いから2017年に役職者へ対して2日間にわたるマインドフルネスセミナーを実施しました。役職者の多くがその効果に手ごたえを感じたため、2018年には内容を凝縮した3～4時間のセミナーを全社員に対して実施したところ、参加者の8割近くがその効果を実感したとのことです。
なお、会社としての取り組みはセミナーを提供するまでで、学んだことをどう実践して活用するかは各従業員に任されています。
健康経営に関するお役立ち資料 お役立ち資料のご案内健康経営の基礎知識と取り組みのステップを理解して
効果が出る健康経営の実現と顕彰制度の申請方法を知りたい方はまずはこちらから
まとめ
国内でも多くの企業が注目し始めているマインドフルネスですが、メンタルヘルスに効果があることはわかっていても続かないという懸念や実践にあたり社内で抱える課題もあることでしょう。また、従業員が継続的かつ主体的に取り組むためには、どのくらい効果が生まれているのか理論的なエビデンスが必要といえます。
ベネフィット・ワンでは、従業員1人ひとりの生活や健康習慣の改善をサポートする「健康支援ハピルス」というサービスを提供しています。ハピルスの中にある健康ポータルメニューでは、マインドフルネスに関連しているビジネス健康術や健康エクササイズ動画などメンタルヘルス対策に有効なプログラムが視聴可能です。
他にも、健康経営銘柄やホワイト500・ブライト500の取得基準に沿った健康関連のアクティビティを実施したり、ポイントを獲得できるゲーム感覚のアクティビティで楽しく健康維持を図ったり、健康診断の結果から健康リスクを判定したり、1人ひとりに最適な健康情報を配信したりして、従業員の生活と健康習慣の改善のサポートをします。
健康経営を実践して得られた従業員の健康データは、「ベネワン・プラットフォーム」というデータ活用プラットフォームで集約・可視化・分析が可能です。健康データ以外にも勤怠や個人のスキルなど、従業員の周辺に存在するデータをベネワン・プラットフォームで管理できます。
従業員の幸福感と生産性向上のためにマインドフルネスの導入を検討されている方や、健康経営施策の一つとしてマインドフルネスを社内文化として定着させたい方はぜひご検討ください。
従業員の健康を支援するヘルスケアサービスについて
人生100年時代と言われるようになった昨今、新型コロナの影響で在宅勤務が進み、従業員の健康管理や健康促進など健康課題を抱えている企業が増えています。
ベネフィット・ワンでは、そのような健康課題を解決するサービスを多数ご用意しています。
【サービスの一例】
・健康診断の運営代行
・特定保健指導の支援
・ストレスチェックのWeb実施
・各種ワクチン接種の運営代行（新型コロナ・インフルエンザ）
・健康促進に有効なインセンティブポイントサービス
中小企業の方へは、産業保健をすべてひとまとめにしたパッケージサービスもございます。
ぜひ、下のリンクから課題を確認し、自社に合ったサービスを検討してみてください。
