人材育成には目標設定が最重要！効果的に計画を実現する目標の定義とは？
企業の人材育成において欠かせないのが「目標」です。
しかし、やみくもに目標設定をしても、思うような成果は得られません。では、個人と企業、双方の成長にとって必要不可欠な「目標」は、どのように設定したら良いのでしょうか。本記事では、効果的な目標設定や目標管理の方法と、達成に必要なポイントについて解説します。
福利厚生のアウトソーシングについて 福利厚生の充実は、従業員満足度を向上させ、採用や離職防止にも役立ちます。 もしこれから福利厚生の導入を検討するのであれば、自社で新たな制度を一から作るよりも、低価格で手間をかけずに簡単に導入ができるアウトソーシングサービスを利用すると良いでしょう。 数あるサービスの中でも、業界でトップシェアを誇る「ベネフィット・ステーション」の導入をおすすめします。 ・140万件以上のサービスが利用できるため、年齢や性別関係なく、従業員の多様なニーズに応えることができる 従業員が企業担当者を介さずサービスの利用申し込みを行うため、導入後の事務作業はほとんどありません。 ぜひこの機会にご検討ください。
・福利厚生会員数は業界最大の1,548万人（※2022年4月現在）
・「福利厚生」「健康支援」「教育・研修」をサポート
目次
人材育成における目標設定がもたらすもの
人材育成においては、目標設定を行うことが重要です。
まずは、目標設定がもたらす3つのメリットを紹介します。
個人だけの目標がやがては会社全体の目標にもつながる
従業員個人の目標達成はチームや部署のみならず、やがて会社全体の目標達成にもつながっていきます。
会社は、従業員1人ひとりの知識やスキルの集合体ですので、個々の能力を向上させることで企業の業績向上が期待できます。つまり、企業の経営目標達成は、従業員の個人目標の達成によりもたらされるものといっても良いでしょう。企業全体の業績や顧客満足度の向上には、個人の目標設定とそれに向かう努力が欠かせない条件です。
自分の業務に対するモチベーションを向上させる
人材育成の一環として目標設定を行うことは、従業員のモチベーション向上につながります。従業員がストレスを感じモチベーションが下がる要因として、「自分のやるべきことや役割、目指すべき方向性がわからない」という点があげられます。
しかし、目標設定がされていると、自分が何を目指し何のために今の業務を遂行しようとしているのかをしっかりと認識でき、強い組織を構築することができます。従業員にとって日常の仕事に「目標がある」という状況は、モチベーションを高める大きな要因のひとつになります。
目標にいかに近づけたかで従業員の成長過程がわかる
目標設定は、自身の成長度合いを計る上で重要な指標となります。
目標達成には、途中にある多くのプロセスを乗り越えていかなければならず、プロセスをクリアしていく過程では新たな経験をしたり知識やスキルを身につけたりする必要もあるでしょう。そのため、そのプロセスを乗り越えながら目標に近づいている時点で、従業員は成長途中にあり、成長過程や度合いがわかるのです。
人材育成における効果的な目標とはどのようなものか
では、人材育成において前項のようなメリットを享受するためには、どのようなポイントが重要なのでしょうか。
ここでは、効果的な目標設定方法について紹介します。
個人に対し適切な目標であること
目標は、従業員1人ひとりに対して適切な内容を設定する必要があります。
従業員1人ひとりのスキル習得状況や成長度合い、労働環境に対して過度な目標設定をすると、本人にかかる負担が大きくなり、結果的にパフォーマンスや成果が落ちて目標達成が難しくなります。あくまでも「その従業員にとって適切であるか」という視点で、目標を立てることが重要です。
具体的なものであること
目標設定は、誰がみても一目で理解できる具体的なレベルに落とし込まなければ、達成までの道筋が描けません。具体性がない目標では自分の現在地や達成の判断基準も曖昧となり、目標管理しきれず自身の成長も実感しづらくなります。目標達成に向けた本人のモチベーション維持のためにも目標管理シートなどを作成して可視化を行い、書き方としては明確な数値や実践を促すような言葉で目標を設定する必要があります。
定量的な評価が可能であること
目標設定では、内容を定量的に示しましょう。
定量的とは「営業成績を上げる」「コスト削減を意識する」という表現ではなく、「営業成績〇％アップ」「コスト〇％削減」など、具体的な数値まで落とし込むことです。人事評価でも目標を定量的に示すことで、第三者からの評価が得られやすくなったりやるべきことが明確になったりするため、目標管理しやすく本人のモチベーションも向上します。
期日が明確であること
目標には、具体的な期限をもたせることで達成の信憑性が増します。
目標に明確な期日設定がなければ目の前で起こる出来事に流されてしまい、目標に向けた具体的な行動が後回しになる可能性があります。計画を持って目標管理を行うと、自らを奮い立たせる材料としても明確な期日設定は重要です。
測定可能なものであること
目標は、客観的に測定可能な内容を設定しましょう。
曖昧な表現を使い、本人の肌感覚でしか判断できないような目標設定では、達成状況が曖昧となり上司や同僚など第三者からの判断が難しくなります。そのため、目標は数値や具体的な表現を用いて具体化し、誰もが達成度合いを確認できる測定基準を設けることが必要です。
業務に関連しているものであること
目標設定は、従業員の業務や役割に基づいた内容でなければなりません。
本人の役割や期待されている成果から外れたものでは、評価対象から外れるとともにモチベーション低下の要因につながります。目標は、従業員が今おかれている状況や立場を踏まえた設定であるかを確認する必要があります。
あれこれ欲張らず一点に集中できるものであること
目標は、欲張らずに優先順位を見極めた上で設定しましょう。
願望や勢いのままあれもこれもと情報を盛り込みすぎしまうと、目標管理が煩雑になって業務でのパフォーマンスが分散されてしまい「結果的に何も達成できなかった」という事態を招きかねません。個々の役割を明確化し、注力すべき内容に一点集中した目標設定が求められます。
大目標、中目標、小目標にわけて目標を設定する
目標は段階的に設定することで、詳細な目標管理にも有効な上に達成の可能性が高くなります。
自分の現状と目標のギャップが大きいほど、先行きに不安を感じたりモチベーションが上がらなかったりします。そのため、目標を大・中・小の3段階で細分化して管理し、小さなステップから順番にクリアしていくことで最終目標の達成を目指すのが効果的です。
以下は、営業担当者を対象にした目標の具体例です。
大目標：年間売上目標「〇円」を達成する
中目標：継続顧客へ新サービス導入をアプローチし「〇件」受注する
小目標：新サービスのナレッジをプレゼンできるまでレベルアップする
このように、達成不可能ではないものの現状ではハイレベルな大目標から、日々の行動で達成可能な小目標まで、段階的に目標設定を行うことがおすすめです。
具体的な目標の例
先述のとおり、目標設定には具体的な指標が必要です。
例えば、営業職の場合は売上達成率や新規案件獲得数など数値化できる要素は多いはずです。一方で、事務職で成果を数値化しにくい場合は業務ごとにかかる合計時間をもとに設定すると良いでしょう。
目標は設定しただけで終わらせない。その後の管理・運用も重要
目標は、設定しただけで終わってしまっては本来の目的は達成できません。目標設定後の継続的な管理と運用を実施することが、社員の目標達成の可否を左右します。
ここでは、重要なポイントを3つ紹介します。
業務を遂行する中で目標に対する現在地を定期的に把握する
目標達成のためには、業務を遂行する中で定期的に自分の現在地を把握・管理する必要があります。
目標設定に対して、現状どの程度の達成度合いなのかを客観的に分析し判断することで、方向性や手段に間違いがないか定期的に振り返ることが可能です。新入社員や若手社員に対しては、OJTを通じて具体的なフィードバックや課題を明確にしてあげることも効果的です。万が一、計画より達成度合いが低ければ失速している原因となる問題を探り、軌道修正する際のきっかけにもなります。
時には上長も協力して目標達成のために努力する
目標達成においては個人の努力はもちろん必須ですが、時には部長などの管理職や上長も部下に対し道筋を示して導くことも必要です。
本人と定期的に目標達成の度合いを共有し、問題点や改善点を認識させるだけで目標達成までの道のりはより確実なものになります。そして、本人の自発性を妨げない程度に必要があれば軌道修正を促すことで、社員も新たな視点に気づき自らの成長につながります。
スキルマップを作成して目標を長期的に可視化する
人材育成の目標設定においてはスキルマップなどを作成し、目標を長期的に可視化しておくと社員の目標達成に向けた取り組みの継続に役立ちます。
スキルマップとは、職種や入社年次ごとに会社が必要と判断したスキルや行動目標を一覧にまとめて可視化したものです。スキルマップを作成すると、社員が自分の現状と照らし合わせて会社側から求められている知識やスキルが一目で把握できるため、社員の目標達成に向けた行動やキャリア形成を後押しすることができます。
まとめ～ベネワン・プラットフォームは従業員の人材育成をお手伝いします
人材育成において最も重要なポイントは、「正しい方法で、従業員1人ひとりに適切な目標を設定すること」です。
従業員のスキルを遥かに超える目標設定をしても、自信やモチベーションを低下させるだけです。従業員にとって「計画的に努力を重ねれば実現可能」な目標設定こそが、真の成長につながることを認識しましょう。目標設定をしたあとは目標管理を行い、上司との進捗共有やフィードバックの機会を設け、従業員の目標達成を支援することも大切です。また、社内に目標設定を行うノウハウがない場合は外部の研修に参加するのも方法の一つです。
ベネフィット・ワンが提供するデータ活用プラットフォームのベネワン・プラットフォームは、従業員の満足度や本人の資質や価値観などのデータを一元管理し、分析・可視化することで、従業員1人ひとりの成長にとって最適なマネジメントを可能にします。自分自身が実現したいことの気づきにもつながり、自律型の人材育成を促します。従業員本人が自身の魅力や価値を再認識することは、目標設定においても重要なプロセスといえます。これらの機能を備えたベネワン・プラットフォームは、人的資本の開示へ向けた取り組みにも有効です。
また、ベネフィット・ステーションは従業員1人ひとりに合ったサービスを提供する総合福利厚生サービスです。全国各地で利用できるサービスの数は140万件を超え、従業員のみならず家族も利用でき、誰もが自分にフィットする福利厚生を受けることが可能です。その中でもオンラインで受講できるeラーニングサービスは、従業員の役職や職種ごとに合わせたラインナップをご用意していますので、人材育成の目標設定時に最適なサポートを実現します。
会社と従業員、双方の成長を実現するベネフィット・ワンのサービスを、ぜひご検討ください。
総合福利厚生サービス ベネフィット・ステーション
ベネフィット・ステーションは、従業員満足度を向上し、健康経営やスキルアップを促進する総合型福利厚生サービスです。
グルメやレジャー、ショッピングだけでなくeラーニングや介護・引っ越しなどライフイベントに関わるものまで、幅広いメニューを取りそろえています。
さらに
・Netflixが見放題のプラン
・お得な特典や割引がついたサービスを会員企業の従業員様が給与天引きでご利用頂ける、給与天引き決済サービス
などをご用意しています。
