【お金をかけているのに社員に伝わらない…】福利厚生の周知に効果があった事例を紹介します
この動画でわかること
- 福利厚生の周知不足が社員の不満や誤解を生むことがある
- 多様な発信手段を活用し、制度の認知度を向上させると良い
- ニーズ別に分類し、福利厚生を探しやすくすることが求められる
“福利厚生が社員に伝わらない”を解決!エンゲージメント向上につながる周知と活用のポイント
なぜ福利厚生は社員に伝わらない?悩みの原因と解決の糸口
多くの企業が福利厚生に力を入れ、制度設計や投資を積極的に行っています。しかし、「これだけコストをかけているのに、社員の満足度は今ひとつ」「もっと福利厚生を充実させてほしい声が多い」と悩む人事担当者は少なくありません。その大きな理由のひとつが「福利厚生の内容・魅力がうまく社員に伝わっていない」ことにあります。
本記事では、福利厚生の周知と活用を高めるための具体的な方法・工夫を業界事例とともに紹介します。
- 周知の手段が限定的だと、魅力的な制度でも利用が進まない
- 情報伝達の仕組み・社員との直接的なコミュニケーションがカギ
- 福利厚生の“思い”を伝えることが帰属意識や信頼感を高める
福利厚生制度の情報が伝わらない…よくある原因とその背景
「伝えているはず」なのに伝わらない理由とは?
多くの会社では、新入社員研修や社内WEB、電子掲示板、社内報などで制度を周知しています。それでも「知らない」「もっと充実してほしい」と感じる社員が多いのは、情報が“届く・伝わる”ところに至っていないからです。
- 新制度導入時や新入社員向け「だけ」という限定的な案内
- 電子媒体中心で埋もれやすい、一覧表やパンフレットの送付頻度が低い
- 社員のタイミングやライフイベントに合わせて情報案内ができていない
また、周知の工夫が必要な背景には「制度が複雑化」「社員の属性が多様化」していることもあげられます。
事例から学ぶ!福利厚生の効果的な“伝え方”と社員エンゲージメント向上施策
「伝え方」をバリエーション豊かに!先進企業の取り組み事例
いま福利厚生の周知で効果を挙げている会社の多くは、複数のツール・媒体や社員を巻き込んだコミュニケーションを導入しています。
- 「社内WEBサイト」「掲示板」「デジタルサイネージ」等ITとリアルを組み合わせた情報発信
- 「社内報冊子」「パンフレット」「メール」など紙の配布や家庭への案内
- 「社員座談会」「人事担当者による説明会」「利用者の口コミ投稿キャンペーン」
とくに“同僚社員の口コミ”や“実際の活用事例”を共有することで、「自分も使いたい」と関心を引き出しやすくなります。
「家族への案内」や「社長メッセージ」など、“特別な伝え方”も意外な効果!
毎月、社員の家庭へ社報を郵送したり、福利厚生パンフレットに社長からの直筆メッセージを添えて送付する取り組みも、活用事例として増えています。
家族がしっかり読み込むことで、自社のファン作りや社員のエンゲージメント向上にもつながります。
福利厚生の“見える化”“探しやすさ”アップ――IT活用・可視化ツールの工夫
ニーズ発生時にすぐ使える・迷わず探せる仕掛けが大切
社員が必要性を感じたタイミングで、福利厚生をすぐ利用できることが理想です。そのためには、ITを活用して「福利厚生の“見える化”やマッピング」を行う企業も増えています。
- 福利厚生情報サイトやポータルで「制度ジャンル」や「ライフステージ別」に分類・表示
- 資産形成・出産・育児・介護など属性やニーズ別にまとめ、すぐ検索できる仕組み
- マトリックス表示や“ニーズから逆引き”で迷わず制度にたどりつける設計
ITと“わかりやすい分類・見せ方”の組み合わせが、利用率や社員満足度向上の秘訣です。
“担当者の思い”や“人のぬくもり”が伝わる福利厚生が会社への信頼感を生む
担当者・人事が真剣に福祉施策を伝えることで得られるもの
福利厚生の周知・活用で最も大切なのは「会社があなたにここまで思いを込めている」と伝えること。福利厚生説明の時間を意図的に作ったり、研修・座談会で質問を受け付ける会社は、社員の信頼感や帰属意識、エンゲージメント向上に成功しています。
- 人事や担当者自ら“制度の想い”を直接伝える機会を持つ
- 疑問があれば気軽に相談できる体制を用意
- 活用事例や福利厚生の価値を、社員の声や家族からもフィードバック
このような“手をかけた福利厚生”は、現金給付だけでは得られない「つながり」や「信頼」を生み出します。
まとめ~伝わる福利厚生は“会社と社員の橋渡し”。周知・活用を強化してエンゲージメントと満足度を最大化
福利厚生は、制度そのものだけでなく「伝え方・見せ方・探しやすさ」が重要です。
せっかくお金をかけて充実した制度を設けても、社員が知らなければ意味がありません。複数の周知方法や社員参加型の取り組み、ニーズ別可視化といった工夫で「伝わる・活用される」福利厚生を目指しましょう。
- 複数の媒体・チャネルを使い分けて情報発信・周知
- 社員・家族を巻き込む“使ってみたくなる雰囲気”作り
- 福利厚生の“思い・温かさ”も伝わる、丁寧な運用・説明を徹底
これらの取り組みが、社員のエンゲージメント・会社への信頼・定着率アップにつながり、「価値ある福利厚生」へと生まれ変わります。
千葉商科大学会計大学院会計ファイナンス研究科 教授(専攻:社会保険、企業年金、企業福祉) 可児俊信
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