【社員旅行がコロナで中止！】そんな時、代替案として活用できる福利厚生サービスとは
新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け、「新しい生活様式」が浸透しつつある中、感染リスクを下げる観点から社員旅行を中止する企業が相次いでいます。
また、近年ではライフスタイルの多様化により、そもそも「社員旅行には行きたくない」と考える社員も少なくありません。こうしたことから、企業における福利厚生としての社員旅行の在り方について、見直しを検討する企業が増えつつあります。
そこで本資料では、社員旅行に代わる福利厚生として活用できるサービスについて解説していきます。
ベネフィット・ステーションが選ばれる3つの理由 福利厚生サービス ベネフィット・ステーションは、福利厚生業界最大の1,548万人の会員数を誇るサービスです。 選ばれる理由は以下の3点です。 また、従業員が企業担当者を介さずサービスの利用申し込みを行うため、導入後の事務作業はほとんどどありません。 まずは資料をご確認ください！
・福利厚生だけではなく社員研修にも使える！健康経営も推進できる！
・年間5000ポイント付与されるので従業員満足度が向上！
・人事データの活用が出来るプラットフォーム機能が無料で搭載（ベネワン・プラットフォーム）！
もしもこの記事をご覧いただいている方の中で、自社の福利厚生制度についてお悩みの方がいらっしゃいましたら、まずはじめに「企業担当者必見！「福利厚生サービス」のおすすめ5選を解説」の記事をお読みください。
多様化するライフスタイル
・社員同士のコミュニケーションの活性化、一体感の醸成
・社員のリフレッシュ、モチベーションアップ
このような効果があるとして、社員旅行は長らく国内企業における福利厚生の一環として活用されてきました。
しかし、近年では「グローバル化」「情報化」「人口減少社会」といった社会構造の変化を受けてライフスタイルの多様化が進んでおり、柔軟な働き方を求める従業員が増えています。
そのため、参加する全員のスケジュールを数日間にわたって押さえる必要のある社員旅行を、従来のように実施することは難しくなってきました。産労総合研究所による社員旅行についての調査を見ても、1994年時点で88.6%だった実施率が2014年には46.0%と、概ね半減していることがわかります。
さらに、社員旅行を実施し続けてきた企業においても、2020年に国内で新型コロナウイルスの感染拡大が発生したことで社員旅行を取りやめるケースが多く発生しました。こうした企業の中には「このまま社員旅行を廃止してしまおうか…」と検討している方もいらっしゃるのではないでしょうか。
一方、社員旅行を実施しない場合には、前述した「社員間コミュニケーションの活性化、一体感の醸成」「社員のリフレッシュ、モチベーションアップ」といった効果を実現できる、別の施策について検討することが欠かせません。そこで次項では、社員旅行と同様の効果をできる代替案を紹介していきます。
社員旅行の代替案として活用できる福利厚生サービス
旅行代替案としては、次のような施策を挙げることができます。
「社内通貨」でコミュニケーションを活性化、一体感を醸成！
社内通貨とは、社内限定で使用することができる、企業独自のポイントシステムを指します。社内通貨は社員同士でやり取りすることが可能で、貯まった分は「商品・サービスとの交換」「社内経費として使用」といった形で社員に還元されます。
社内通貨はもともと、給与とは異なる体系の新たなインセンティブとして企業に導入されました。最近では、チャットツールや社内SNSといったコミュニケーションの場においても活用できる社内通貨も登場しています。
社内のお願い事やプロジェクト成功のお祝いなど、些細なことでも社内通貨を贈り合うことで、社員同士のコミュニケーションを活性化したり、一体感を醸成したりといった効果を期待できます。
社内通貨についてより詳しく知りたいという方は、「インセンティブ・ポイントについて」をご一読ください。
「社員ニーズに合った福利厚生」でリフレッシュ・モチベーションアップ！
ライフスタイルが多様化した今日では、気分をリフレッシュしたり、モチベーションを上げたりする方法も、人によって様々です。そのため企業においても、社員のニーズに合わせた福利厚生サービスの導入を意識することが重要です。
ここでは、ニーズ別のおすすめ福利厚生サービスを紹介していきます。
「仕事帰りに身体を動かしたい！」
新型コロナウイルス感染拡大防止を受けてリモートワークを導入する企業が増加する中、運動不足を感じているという方が少なくありません。そして、運動不足が続いた場合、メタボリックシンドロームや糖尿病といった生活習慣病のリスクが増加するおそれがあります。
こうした健康課題への意識から、仕事帰りや休日といったタイミングで積極的に「身体を動かしてみたい」と考えている方もいらっしゃるのではないでしょうか。フィットネスジムはそのような場合には最適な選択肢のひとつです。一方、これまでにフィットネスジムを利用したことのない方にとっては、会費や利用料が大きなハードルとなりがちです。
そこで、フィットネスジムを割安な価格で利⽤できる福利厚生サービスを導⼊することで、社員が気軽に運動する上でのハードルを引き下げることができます。
「美味しいものをお得に食べたい！」
美味しいものを食べたり、家族と会話しながら楽しく食事をしたりすることは、日頃溜めているストレスを解消するための方法のひとつです。このように、飲食でリフレッシュしたいというニーズを満たすためには、人気ホテルのレストランや居酒屋などを割安で利用できる福利厚生サービスを導入することが効果的です。
従来、こうした福利厚生サービスを利用する際にはクーポン発行の手間が発生していました。一方最近では、社員がより簡単に利用できるよう、スマホアプリ経由でクーポンをダウンロードできるような福利厚生サービスが増えています。
また、新型コロナウイルスのリスク対策として外食を控えている方でも利用できるよう、フードデリバリーに対応した福利厚生サービスもあります。
「家族で遠くに出かけたい！」
新型コロナウイルス感染拡大を受けた外出自粛要請により、多くの方が「巣ごもり」を迫られたことで、特に旅行やアウトドアを趣味とする人たちは大きな我慢を強いられました。一方、2020年7月からは「Go To トラベル」キャンペーンが開催されるなど、冷え切った国内旅行の需要が戻りつつあります。
「Go To トラベル」キャンペーンは、宿泊を伴う国内旅行の代金総額の（最大20000円分（旅行代金35%、地域共通クーポン15%））を国が支援のする観光復興の事業です。そして福利厚生サービスの中にはこのキャンペーンと併用することで、現地精算額をさらに押さえられるものもあります。（2020年10月1日現在）
十分な感染対策が必要とはいえ、「巣ごもり」により高まっていたストレスを解消するニーズに対応するためには、割安価格で旅行できる福利厚生サービスを導入することも有効と言えるでしょう。
「お家時間を充実させたい」
「外出してリフレッシュしたい」という人がいる一方、新型コロナウイルスが完全に収束していない中では「不要な外出は控えて、家で過ごす時間を大切にしたい」と考える方も少なくありません。
こうした「お家時間」へのニーズに対応するためには、家電やゲーム機、お取り寄せグルメなどを割安価格で購入できる福利厚生サービスを導入することが効果的です。
最近では福利厚生サービスを展開する事業者により運営されている通販サイトがあり、他の福利厚生サービスで貯まったポイントを活用してお得に買い物をすることができます。
「もっとスキルアップしたい！」
オフタイムを活用して「仕事で使えるスキルを磨きたい」というニーズに応えるためには、スマホやタブレットを通じて視聴できるe-ラーニングの福利厚生サービスを導入することが効果的です。
しかし、一口に社員といっても、職種や階層は様々なため、内容が限定的なカリキュラムだけのe-ラーニングではニーズを満たすことは難しいでしょう。
そこで最近では、新⼊社員向けのマナー講座から経営層向けのマネジメント講座まで、バラエティ豊かなカリキュラムをラインナップする福利厚生サービスも登場しています。
あらゆるシーンで活用いただける福利厚生サービス「ベネフィット・ステーション」
ここまで、社員のニーズに合わせた福利厚生サービスを紹介してきました。社員旅行に替えてこれらのサービスを導入して、社員それぞれのニーズに対応することで、リフレッシュやモチベーションアップといった効果を高めることができるでしょう。
一方、ここまで紹介した福利厚生サービスを個別的に導入した場合、その管理や運用に多くの手間が発生してしまう可能性があります。
そこでベネフィット・ワンでは、今回解説した福利厚生サービスを全てワンストップで提供可能なソリューションとして「ベネフィット・ステーション」をご提供しています。社員旅行の廃止を検討している方、社員のニーズに合った福利厚生サービスを探している方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。
ベネフィット・ステーションが選ばれる3つの理由
福利厚生サービス ベネフィット・ステーションは、福利厚生業界最大の1,548万人の会員数を誇るサービスです。
選ばれる理由は以下の3点です。
・業界最大規模140万件以上の優待サービス
・高いコストパフォーマンス 1人あたり1,000円（税抜）～
・サービス利用率は業界トップクラスの600％※
※「サービス利用率」は、1社ごとの優待サービス利用回数が社員数と同じになった場合を100％として算出しています。
また、従業員が企業担当者を介さずサービスの利用申し込みを行うため、導入後の事務作業はほとんどどありません。
ぜひこの機会に福利厚生制度の拡充を検討していきましょう。
