福利厚生

社員旅行の効果とは?行きたくない社員の心理や準備と併せて解説

社員旅行

あなたの会社では、社員旅行に行くことはありますか?

産労総合研究所が実施した調査によると、社員旅行を実施している企業は46%と約半数にのぼります。多くの会社が社員旅行を実施しています。

※参照元:産労総合研究所

社員旅行を実施している企業は、おもに以下のような効果を期待しています。

社員同士のコミュニケーションの活性化
仕事では交流がない他部署の社員との接点が生まれ、会社内の人間関係が広がります。

チームや組織の一体感の醸成
仕事の場を離れると、普段とは違うお互いの素顔がわかります。怖いと思っていた上司や先輩の意外な一面を見ることで、普段より距離が近く感じられます。

リフレッシュとモチベーションアップ
いつもとは違う景色にふれることで、日々の仕事の緊張感がとけ、アイデアを閃いたりするかもしれません。

こんな社員旅行になったら理想的ですよね。

しかし、実は「社員旅行に行きたくない」と思っている社員が55%もいるという調査結果があるんです。

※参照元:社員旅行に関する調査|JTB広報室

最近は仕事とプライベートを分けたいと考える人が増えているので、無理もない結果かもしれません。 しかし、せっかく社員旅行を計画するなら、コミュニケーションの活性化ができて、社員が前向きに参加してくれる社員旅行にしたいですよね。

そこで今回は、社員旅行を計画するときに知っておきたい情報を以下のステップでお話しします。

  • STEP1.社員旅行に行きたくない社員の心理
  • STEP2.社員旅行を実施する際に気をつけたいこと
  • STEP3.社員旅行の準備
  • STEP4.社員旅行を経費にする場合の注意点

この記事が、あなたの会社の社員旅行を盛り上げる助けになればと思います。

福利厚生のアウトソーシングについて

福利厚生の充実は、従業員満足度を向上させ、採用や離職防止にも役立ちます。

もしこれから福利厚生の導入を検討するのであれば、自社で新たな制度を一から作るよりも、低価格で手間をかけずに簡単に導入ができるアウトソーシングサービスを利用すると良いでしょう。

数あるサービスの中でも、業界でトップシェアを誇る「ベネフィット・ステーション」の導入をおすすめします。

・140万件以上のサービスが利用できるため、年齢や性別関係なく、従業員の多様なニーズに応えることができる
・福利厚生会員数は業界最大の1,548万人(※2022年4月現在)
・「福利厚生」「健康支援」「教育・研修」をサポート

従業員が企業担当者を介さずサービスの利用申し込みを行うため、導入後の事務作業はほとんどありません。

ぜひこの機会にご検討ください。

社員旅行に行きたくない社員の心理

冒頭でお話しした通り、「社員旅行に行きたくない」と思っている社員は多いです。

Webの掲示板で、社員旅行に関するこんな書き込みを見つけました。

私は社員旅行には行きたくありません。

行きたくない理由としては、

  • そもそも旅行自体がそこまで好きじゃない
  • 土日に行くのでプライベートな時間が潰れる
  • 上司、年上の人と行くので気を遣う→疲れる
  • 場所、プランを自分ですべて決められるわけではないので、人が決めた趣味趣向に付き合わないといけない
  • 自由が効かない
  • 単純にめんどくさい
  • 団体行動が苦手
  • 事故が起きたときに会社にとっての財産(人)を失う(過去に社員旅行中に亡くなった人がいてその会社は社員旅行がなくなったらしい)
  • 一緒に居たくない人と何十時間も同じ空間に居ないといけない(仕事ならお金をもらっているんだからと我慢できるが、プライベートな時間に)

※参照元:社員旅行に行きたい人・行きたくない人に質問です|Yahoo!知恵袋

身も蓋もない意見ですが、“社員旅行に行きたくない理由”には少なからず共感する人がいるのではないでしょうか。

しかし、せっかく社員旅行を企画するなら、なるべく多くの人に前向きに参加してほしいですよね。 そんな社員旅行にするにはどうしたらいいでしょうか。

社員旅行を実施するときに企業が気をつけたいこと

社員旅行1

社員旅行に行きたくないと思う理由は、一言でまとめると「自由がなくて、参加する意味がないと思う」からです。

すると、この逆の状態を生み出すことができれば、社員旅行に参加したいと思う社員が増えるはずですよね。

つまり、「自由度が高く、自分が参加する意味があると思える」社員旅行にすることが成功の近道です!もちろん会社の行事なので、何もかも自由にはできませんが、以下のような工夫をしてみることをオススメします。

  • 行き先のアンケートを取るなど、希望を聞く
  • 自由時間を多めに設ける
  • 部屋割りは気を遣わない組み合わせにする
  • 参加対象者を数名のチームに分け、チームリーダーは社員旅行の企画に関わってもらう

このような工夫をするだけでも、社員が感じる窮屈さは少し軽減されるはずです。

うまく社員を巻き込み、「おもしろい社員旅行になりそう」と思わせることができれば社員旅行は半分成功したようなものです。

また、社員の年齢差が激しい企業は、社員旅行をしてもあまり盛り上がらない可能性があるので注意しましょう。 たとえば、20代と50代では興味をもつことが違うので、誰かが楽しくても誰かは退屈しているということになりかねません。 逆に、同世代が多い会社は社員旅行が盛り上がりやすいでしょう。 では、幹事はどのように準備を進めていったらよいでしょうか。 

社員旅行の準備

社員旅行をすることになったら、幹事は以下のような準備をする必要があります。

旅行の準備

項目を並べただけでも、たくさんありますね。 ひとつずつ説明していきます。

1.社員旅行のテーマを決める

社員旅行2

社員旅行のテーマをきちんと考えることは重要です。

なんとなく毎年行っているからという理由で社員旅行を計画しても、プランはありきたりになってしまいます。

たとえば、中途入社の社員が多いから親睦を深める、来期の目標を達成するために結束力を高める、など明確にテーマを決めて社員旅行を計画しましょう。テーマが決まったら、どんなイベントをやるべきか方向性が見えてきますよね。 重要なイベントは幹事が決めるとしても、社員旅行でどんなことをしたいか、社員にアンケートをとるのもいいでしょう。

社員はアイデアを出すことで自分も計画に関わっているという気持ちになるので、参加意識が芽生えやすいです。

2.行き先と日程、予算を検討する

社員旅行のテーマが決まったら、まず以下のことを決めましょう。

  • 旅行先は国内か海外か
  • 旅行期間はどのくらいか
  • 予算はどれくらいか

ちなみに、大手旅行代理店のJTBが行った調査によると、社員旅行の行き先は海外旅行が8%、飛行機を利用する国内旅行が10%でした。

つまり、72%は電車やバスで移動できる場所に旅行しています。また、旅行期間は1泊2日が76%、日帰りが6%で全体の80%以上を占めているので、長くても2日くらいの社員旅行が一般的です。

※参照元:「社員旅行」に関する調査|JTB広報室

国内旅行人気スポットである沖縄や北海道が、社員旅行としても人気が高いようです。

また、工程を決める際に考慮したいのが、社員旅行を経費とする場合の条件。 以下の条件を満たすと、社員旅行にかかる費用を「福利厚生費」として経費にすることができます。

  • 旅行の期間が4泊5日以内であること。(海外旅行の場合には、外国での滞在日数が4泊5日以内)
  • 旅行に参加した人数が全体の人数の50%以上であること(支社や部署単位の旅行の場合は、該当部署の半数以上が参加していれば大丈夫です)
  • 会社の負担金額が約10万円/人であること(10万円以内の場合は、会社が全額負担しても問題ありません)

逆に、この要件を満たしていないと、社員旅行にかかった費用が社員への給与扱いになってしまい、社員と会社の税金が増えてしまいますので注意してくださいね

3.旅行代理店の検討

社員旅行の行き先や規模によりますが、数十人規模になる場合は旅行会社に依頼した方がいいでしょう。 万が一、旅先で事故などがあったときにも、旅行会社に頼んでいればサポートをしてもらえるので安心です。 では、どんな旅行会社に依頼したらよいでしょうか。実は旅行会社には第1種、第2種、第3種と種類があり、それぞれ取り扱える業務範囲に違いがあります。

  • 第1種:国内外のパッケージツアーの企画・販売、オーダーメイド旅行や航空券の手配ができます
  • 第2種:国内のパッケージツアーの企画・販売、国内外のオーダーメイド旅行や航空券の手配ができます(海外のパッケージツアーの企画・販売はできません。他社の代理販売であれば可能です
  • 第3種:国内外のオーダーメイド旅行や航空券の手配ができます (国内外のパッケージツアーの企画・販売はできません)

つまり、海外の団体旅行の企画をしてほしい場合は第1種の旅行会社に依頼する必要があり、国内の団体旅行の場合は第1種か第2種に依頼する必要がありますので、注意してくださいね。

ちなみに、何種かを確認したい場合は、店舗や旅行パンフレットで登録番号をチェックしてください。

以下のような記載で、見分けることができます。

  • 第1種は、「観光庁長官 登録旅行業第○○○号」
  • 第2種は、「〇〇都道府県理事 第2‐○○号」
  • 第3種は、「〇〇都道府県理事 第3‐○○号」

社員旅行の行き先に合わせて旅行会社をいくつか選んだら、以下の視点で比較検討しましょう。

  • 企画提案力があるか
    自社で計画した企画をさらによいものにしてくれそうな企画提案力がある旅行会社を選んでください。
  • プランの選択肢があるか
    大人数の社員旅行の場合、社員の年齢や性別によって旅行先で経験したいことが違うでしょう。そのため、複数のニーズに応えられるように、幅があるプランを立ててくれるかをチェックしてください。
  • 旅行先にくわしいか 
    幹事は社員から旅行先に関する質問をたくさん聞かれる可能性が高いです。そのため、旅行先にくわしい担当者がいるかを確認しましょう。
    ちなみに、ベネフィット・ワンでは第1種旅行業の登録をしていますので、国内の団体旅行の手配が可能です。忙しい幹事さんに代わって、企画から運営までお手伝いが可能ですので、よろしければお問い合わせください。
    各種旅行・イベント企画サービス|ベネフィット・ワン

4.行き先や日程を決定する

依頼する旅行会社が決まったら、行き先やイベントなど旅行のスケジュールを具体的に決めていきます。

その際、なるべく社員が前向きに参加してくれるイベントを計画してみましょう。たとえば、こんなユニークな社員旅行を行っている企業もあるんですよ。

北海道夕張市のテーマパーク跡地を貸し切って、社員300人全員で人気テレビ番組を模した鬼ごっこイベントを社員旅行の一環として企画。 オリジナルの謎解きミッションを加え、チームで競うことにより、知力・体力も使ったチームビルディングイベントを提案いたしました。

※参照元:「リアル鬼ごっこ」で社員間のコミュニケーションを活性化!|JTBコーポレートセールス

このように、社員旅行の目的に合わせて、ユニークなイベントを開催するのも面白そうですよね。

5.社員への告知・参加人数の確認

社員旅行の詳細が決まったら、なるべく参加者が多くなるよう、早めに社員に共有しましょう。

社員に共有するときは、発表の仕方を工夫して、「面白そうだな」と思ってもらえるとベストです! 告知した後は、出欠を取って参加人数を把握し、予算に収まるかを確認します。

6.班や部屋割りなどの決定

社員旅行3

意外と気を遣うのが、社員旅行のときの部屋割りです。宿泊施設は1部屋の収容人数が2名~4名くらいのことが多いので、参加する社員の部屋割りを考えていきます。

その際、なるべく上下関係がなく、親しい社員同士が同室になるように割り振ると、参加者がストレスを感じにくいです。

7.旅行中のイベントの段取りや依頼

社員旅行なので、全員で食事をする機会があると思います。その際に、乾杯や締めの挨拶をする幹部は誰にするのかなどもあらかじめ決めておき、声をかけておきましょう。

8.最終的な人数の確定

キャンセル費用が発生しないように、旅行会社とあらかじめ最終的に人数を確定するタイミングを決めておきましょう。

9.日程表やスケジュールの配布

出発1週間前くらいを目処に、参加者に以下のような情報を共有しておきましょう。

集合時間や場所、宿泊先の連絡先、旅行行程、持ち物など、もし余力があれば、旅のしおりを作るとワクワク感が高まるのでオススメです。

10.当日運営

大勢の社員が参加する社員旅行では、タイムスケジュールを守ることが重要です。社員に声がけをして予定通りに進行できるようにするなど、さまざまなサポートを行います。

11.精算・振り返り

旅行終了後は、実際に社員旅行で使ったお金の精算をしましょう。 そして、運営などで改善すべき点があった場合は、次回の社員旅行に活かせるように記録してくださいね。

まとめ

いかがでしたか?社員旅行の準備は、なかなか大変です。

せっかく予算と時間を使って計画するなら、社員が「参加してよかった!」と言ってくれる社員旅行にしたいですよね。

福利厚生サービス「ベネフィット・ステーション」をおすすめする3つの理由

福利厚生の充実は、従業員満足度を向上させ、採用や離職防止にも役立ちます。

もしこれから福利厚生の導入を検討するのであれば、自社で新たな制度を一から作るよりも、低価格で手間をかけずに簡単に導入ができるアウトソーシングサービスを利用すると良いでしょう。

数あるサービスの中でも、業界でトップシェアを誇る「ベネフィット・ステーション」の導入をおすすめします。

ベネフィット・ステーションが支持されている理由は、以下の通りです。

・約140万件以上のサービスが利用できるため、年齢や性別関係なく、従業員の多様なニーズに応えることができる
・福利厚生会員数は業界最大の1,548万人(※2022年4月現在)
・サービス利用率は、一人当たり一年に約6回使用!業界トップクラスの600%

従業員が企業担当者を介さずサービスの利用申し込みを行うため、導入後の事務作業はほとんどありません。

ぜひこの機会にご検討ください。


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