福利厚生

「社員食堂」3人に1人が高い満足感を実感【福利厚生】

社員食堂

 

企業の「あったらいいな」と思う福利厚生のうち、3人に1人が「食堂&昼食補助があると良い」と答えました。

社員の企業からの昼食補助への期待はそれだけ大きく、企業としても重要な福利厚生サービスになります。しかし会社に社員食堂を作るのはコストがかかることや、従業員の人数次第では社員食堂ほど大きな施設は必要がないことも。

現在国内にはどんな社員食堂があるのかユニークな社員食堂もご紹介。また企業にあった食事・昼食補助の在り方をご紹介します。

 

福利厚生のアウトソーシングについて

福利厚生の充実は、従業員満足度を向上させ、採用や離職防止にも役立ちます。

もしこれから福利厚生の導入を検討するのであれば、自社で新たな制度を一から作るよりも、低価格で手間をかけずに簡単に導入ができるアウトソーシングサービスを利用すると良いでしょう。

数あるサービスの中でも、業界でトップシェアを誇る「ベネフィット・ステーション」の導入をおすすめします。

・約140万種類以上のサービスが利用できるため、年齢や性別関係なく、従業員の多様なニーズに答えることができる
・福利厚生会員数は業界最大の1,011万人(※2021年4月現在)
・「福利厚生」「健康支援」「教育・研修」をサポート

従業員が企業担当者を介さずサービスの利用申し込みを行うため、導入後の事務作業はほとんどありません。

ぜひこの機会にご検討ください。

社員食堂をつくるメリットとは

社員食堂は企業の重要な福利厚生一つ。社員食堂があることによる社員側のメリットと企業側のメリットについてまとめました。

衣食住への補助が福利厚生で期待

「会社の福利厚生として良いと思うものはなにか?」という質問に対する回答の第2位が「食堂、昼食補助」。3人に1人が企業の福利厚生として食堂や昼食補助があったらいいな、と期待しています。(参考: マンパワーグループ)

ちなみに会社の福利厚生として良いと思うものの1位は、「住宅手当・家賃補助」。生活の基本である、衣・食・住のうち、衣服は制服やスーツ、食は3食、住は住宅。企業から社員への衣食住への補助が福利厚生として期待されています。

社員にとってのメリット

社員の立場から見て社員食堂は以下のメリットがあります。

 

ランチ代の節約

ランチは一回1,000円程度することも珍しくありません。一か月毎日ランチを外食すれば月2万円もの出費、年間24万円もの出費に。これは一回のボーナスに匹敵する金額だったりもします。でも会社に社員食堂があれば昼食代を大きく節約することができます。

 

時間の節約

ランチを外で食べる場合には、お店までやお店を決めるまでの時間が掛かります。移動時間をリフレッシュや運動不足の解消と考えることもできます。しかし仕事が忙しかったり、移動時間よりゆっくり椅子に座ってのんびりリフレッシュしたい社員も多いはず。社員食堂があれば、外に出る労力や移動距離を減らすことができるので時間の節約にもなり、仕事時間の確保や休憩時間の確保に繋がります。

 

メニューを決める手間を省く

外食するとなると、良くも悪くもランチの選択肢が大きく広がります。その分選ぶという負担が掛かることも。でも社員食堂があればメニューが絞られるので選ぶ手間が省けます。

 

社員間のコミュニケーションを促進

仕事中は各自が仕事に忙しくなかなかゆっくりと話すことができません。そしてランチに外に出てしまえば、お店の選択肢がある分、同じ会社の社員に会わないことも多いと思います。しかし社員食堂があれば部署内のメンバーが連れ立ってランチを取るため、会話をする機会が増え社員間のコミュニケーションが活性化されます。

 

栄養管理が行き届いている

外食のランチは美味しいものの、その分味が濃くボリューミーでカロリーが高いです。しかし社員食堂なら栄養士がしっかり栄養管理してくれるので、バランスの取れた食事を摂ることができます。独身の一人暮らしや、単身赴任者にとって食生活が乱れがちな社員にとっては、栄養管理士が計算して作られたメニューはありがたいです。

 

企業側のメリット

企業にとっても福利厚生の一環として社員食堂を作ると以下のメリットが考えられます。

 

社員の時間の節約

外で社員がランチを取るのに掛かる移動時間を削減してあげることで、社員の疲労を和らげたり、その分リフレッシュ時間を取ってもらうことができ、社員のモチベーションが上がります。

 

社員間のコミュニケーションが促進

上司や同僚、部署を超えたコミュニケーションが促進されることで、仕事がスムーズに進めやすくなります。結果的に部署を超えて会社全体の活性化にもつながります。

 

社員の健康管理

栄養管理士が栄養バランスを考えた食事を摂ることで、社員が健康になり、短期や長期を含めて休む社員も減る可能性が高まり仕事の能率が上がります。

 

社員食堂ランキング5

ある程度の規模の会社では社員食堂を有していることが多いです。社員全員が利用できるような大規模な社員食堂を有している会社から、小さな社員食堂を有している企業まであります。ここではユニークな社員食堂5社をご紹介します。社員食堂なので食費も安く設定されていますので一般開放されている社員食堂もあるので機会があれば是非訪れてみたいところばかりです。

 

SONY 一般開放されている社食

ソニーの社員食堂は1200席。座席の種類は1人~大人数まで。1日の利用食は4,000~5,000食。メニュー数はなんと80種類!和食や洋食、ビュッフェスタイルや量り売り、テイクアウトに対応、カフェや手作りの焼き立てパンなどもあります。社員食堂の運営会社を2社いれることでサービスやメニューを競わせ、常にレベルの高い社食を目指しています。社員にとっても飽きのこないメニューやサービスで毎日活気があり、社員のやる気にもつながっています。また定期的に社員にアンケートして生の声を集め、より社員の要望に即した社員食堂を目指しています。一般開放もされているので、興味のある方は是非訪れてみましょう。

 

Google 無料のすごい社食

Google本社は六本木ヒルズにありましたが、本社を渋谷ストリームに移転。社員食堂は4つの食堂から選べます。しかもすごいのが無料であるということ。Google社員だけでなく、知り合いまでも無料になりますので取引先や、Google社員の知り合いがいる方は是非尋ねてみてもいいかもしれませんね。ゲームルームや卓球、ビリヤード、ダンスダンスレボリューションなど、ランチ時間や休憩時間に社員がリフレッシュできるコーナーもあります。日本企業では思い浮かばないような遊び感覚があり、社員のアイデアを活性化させてくれます。

 

Yahoo

Yahooの社員食堂は820席座席の種類は1人~大人数まで。1日の利用食は2,600食。朝にはおにぎり&味噌汁、サンドイッチなどを無料で提供しているので、単身者や単身赴任の方にはとても重宝します。
食事だけでなく、様々なイベントが開催されて社員同士のコミュニケーションを活性化させています。1部一般開放されているので、機会が合ったら覗いてみるのも良いですね。

 

Amazon

Amazonの社員食堂は最上階にあります。座席数は450席。最上階にあるため見晴らしは最高。アマゾンの名にちなんでいるのか内部は緑が一杯。テイクアウトも可能です。社員は、ランチ以外にも、ちょっとした会議やくつろぎのコーヒーを飲むために利用する事もあります。社員は外国人も多く非常に国際的な社員食堂になっています。

 

タニタ 一般開放されている社食

タニタの社員食堂。タニタと言えば、体重計。タニタらしくカロリーや塩分をしっかり計算した食事です。更に食事をした人は、体組成の計測と栄養管理士から食事や運動のアドバイスが受けられるカウンセリングサービスもあります。また社員に健康食の提供や歩数計の配布などの取り組みによって従業員の健康状態がよくなったという結果も。適正体重とされるBMI18.5~25の人の割合が、平成20年度の約70%から、平成24年度には約75%となったのです。一般開放されているので丸の内近くのサラリーマンは健康のためにも一度訪れてみたいですね。

 

昼食補助の導入方法と問題点

従業員への食堂・昼食補助のやり方に関しては以下の5つの運営方法があります。社員数が少なかったり、会社の外にランチの選択肢が多くある場合は、お弁当などのデリバリーや食事補助サービスのみで良いという場合もあります。また既存の社員食堂とお弁当などデリバリーを組合わせることもできます。

運営方法を選ぶ

食堂・昼食補助の問題を解決するに当たっては、社員食堂を作るか、また、社内に食堂を有さず、お弁当のデリバリーサービスや、食事補助サービスのあるアウトソーシングを利用して社員を支援する方法もあります。

社員食堂を作る

社内に社員食堂を作る場合は以下の3つの運営方法があります。

・直営方式:企業が調理師や栄養士などを雇用して、自社で運営する。
・準直営方式:給食会社に、自社の食堂を運営する会社を設立してもらい、その企業が食堂運営する。
・外部委託方式:企業が給食専門会社に、食堂の運営や管理を委託する。

社員食堂(直営、準直営、外部委託)を所有している企業の内4割以上が自社の直営方式で運営していて、6割が準直営か外部委託で運営しています。

弁当提供形式と食事補助サービスを利用する

社内に社員食堂を作らない場合は、会社の近くの弁当業者に弁当提供形式を選択する方法もあります。
弁当提供形式以外にも、食事補助サービスのアウトソーシングを利用する方法もあります。

・弁当提供方式:社員の人数によってはお弁当業者を決め社内にデリバリーしてもらう方法。
・食事補助サービス方式:食事補助サービスのあるアウトソーシングの利用

 

社員食堂と他のサービスを併用する

社内に社員食堂を作ることに加え、他のサービス、弁当提供方式や食事補助サービスのアウトソーシングを併用し社員の昼食補助をさらに支援する方法もあります。
すでに社員食堂はあるのだが、規模が小さかったり、社員全体にサービスが行き届いていないなどの課題がある場合もあります。その場合は弁当提供方式や食事補助サービスを併用して従業員の更なる昼食支援も可能です。

 

提供スタイル

昼食補助をする場合の提供スタイルは以下の種類があります。
・単一献立方式:1種類の定食のみ。(例:学校給食)
・複数献立方式:複数の定食の中から選択。
・ビュッフェ形式:ホテルの朝食でよく行われるビュッフェ形式。さまざまな種類の料理を出し、社員が自分の好きなメニューを好きなだけ食べられます。
・フードコート方式:ファーストフード店を出店。
・ブランドコンセプト方式:複数のブランドを出店。
・弁当提供形式:複数のメニューの弁当を業者から提供。
・食事補助サービス方式:食事補助サービスのあるアウトソーシングの利用。

 

コストの算出

 社員食堂を導入する際のコストを計算してみます。コストは初期費用と毎月の委託管理費用が掛かります。

・初期費用:厨房をゼロから作るには、設備費や、電気・ガス・水道の配管工事が掛かります。
・委託管理費用:社員食堂の運営方法を選び委託管理費用を計算します。

 

社員食堂の問題点

しかし、社員食堂を導入しても社員がどれだけ社員食堂を気に入って使ってくれるか分からない点にあります。
今ある社員食堂をリニューアルするなら、初期費用は余り掛かりませんし、社員がどの程度利用するかある程度の目安も付きやすいです。
また、現在社員食堂が無い場合は、いきなり大掛かりな社員食堂は難しいケースが多いかもしれません。
その場合は社員食堂委託会社がコスト算出や社員食堂の企画レイアウトまで相談に乗ってくれます。
新たに社員食堂を作っても社員の評判や利用率の予測がつきにくくハードルが高く感じる場合には、まずは弁当提供形式や、食事補助サービスで対応する方法もあります。

 

社員食堂の委託運営会社3

従業員の食事・昼食支援で社員食堂を作ることを選び提供スタイル、コスト算出が済んだら、実際に委託会社を決定します。委託会社では、社員食堂に関わるサービスをトータルで提供してもらえるため、社員食堂を作りたい経営者や総務関連者にとって心強いサービスになります。以下代表的な社員食堂の委託運営会社を紹介します。

 

株式会社LEOC

1983年創業、社員食堂の中では新しい企業になります。オフィスや寮、老人ホーム、病院、学校、アスリートの食事管理なども行っています。 空間デザインからマネジメントまで設計してくれます。

 

日本ゼネラルフード

創業50年、オフィスや工場、病院、学校、デリバリーなどの様々な分野の食堂を手掛けています。
ニーズの調査や企画開発、提案をおこないトータルサポートしてくれます。

 

メフィス

創業50年、学校、オフィス、病院などの様々な分野の食堂を手掛けています。
早くから病院食に乗り出した歴史を持ち、三井物産グループとしての強みを生かします。

 

社員食堂が減少傾向にある理由とは

社員食堂は日本全体の傾向としては減少傾向にあります。
社員食堂の有無は、社員の人数や周辺地域の状況にも左右されます。減少傾向にある背景を3つ挙げます。

導入コストが高額

社員食堂を導入するには初期に大きなコストが掛かります。ゼロから社員食堂を作るには、設備費、電気・ガス・水道などの配管工事や委託管理費用が掛かります。社員にとっては、社員食堂は外でランチを取るより安く済ませることができると人気ですが、企業側の負担が大きくなります。数百万円から数千万円のコストが予想されます。

 

外部飲食店やコンビニの充実で利用者減少

社員がランチを取るのに物理的に難しいために社員食堂が絶対的に必要とされるケースと、無くても他に選択肢があるので問題が無いケースがあります。
例えば地方の工場などでは、企業の敷地の外が自然ばかりで食事をとるところがなかったり、あったとしても車で移動する距離にしか外食がなく徒歩圏内にランチを取るという選択肢が難しいことも多いです。その場合敷地内に社員食堂が必須になる場合も多いです。
また会社の仕事専用の制服があり、その制服のまま外を歩くのは不適当である場合は社員食堂があった方が良いケースになります。
しかし、中心地であれば社員食堂が無くても、外の数多くの食事処や外食チェーン店やコンビニなどから選ぶことができます。
また社員食堂が社員の好みに合わないようであれば美味しくない、高い、単調なメニューなどで飽きられてしまう可能性もありますし、導入後の利用率見込めず導入は難しくなることも多くあります。

 

社員数が少ない

社員食堂を作る必要がある場合は、社員のそれなりの需要が見込まれなければなりません。しかし、それほど社員の人数が少なかったりする場合は、わざわざ社員食堂というほどのものを作る必要性がありません。
社員の人数が少ないが、外部で外食する選択肢がない場合は、お弁当の配送を一括するサービスが便利になります。

 

リモートワークの増加

最近は、リモートワークの増加で社員が会社に出勤しなくても在宅で仕事が出来てしまうケースが増えたために、社員食堂の需要は減っていると言えます。

 

社員食堂以外の食事補助サービスの紹介

既存の社員食堂に更に昼食補助サービスを併用し従業員の昼食サービスを更に充実させたい。社員食堂を作るほど社員の人数が要る訳ではない場合、又は社員食堂を作るには従業員の利用率や評判など見込みが付きにくく不安を感じる場合は、弁当提供形式や、食事補助サービスが便利です。

 

デリバリーサービス

従業員のランチには、社員食堂を置く以外にも定番としてお弁当届けてくれるサービスもあります。お弁当を届けてもらう場合は起業の近くのお弁当屋さんと提携する場合が多いと思います。ここではお惣菜や社食をデリバリーしてくれるサービスをご紹介します。

 

みんなの食堂

みんなの食堂は健康的な食事をオフィス規模関係なく手軽に提供できる社食サービスです。オフィスの空きスペースを利用し、ブッフェ式で温かい食事を楽しむことが出来ます。食事のメニューは管理栄養士が栄養バランスを考慮し考えているので従業員の健康・体調管理に貢献することはもちろん、定食・面・丼などの様々なラインナップを1500円にて日替わりで楽しむことが出来るため、飽きの来ない食事を安価に従業員へ提供することが出来ます。

 

おかん

オフィスおかんは、株式会社OKANが提供する健康的な総菜をオフィスに常備できる社食サービスです。総菜が入った冷蔵庫をオフィス内に設置し従業員が好きな時に利用できます。レンジでチンすれば食べられるお惣菜なので、忙しくて昼食をとりそこねてしまったときも時間を選ばずに食事がとれます。また購入して自宅に持ち帰れば、自宅での食事の品数をふやせるので、家事の負担軽減も期待できます。そのため一人暮らしや主婦が多い職場におすすめです。

 

食事補助サービス

従業員の昼食補助には社員食堂以外にも、アウトソーシングの福利厚生サービスに登録し、その加盟店のサービスを受ける方法もあります。以下2つの企業をご紹介します。

 

チケットレストラン

チケットレストランは全国55,000店以上の大手飲食チェーン店やコンビニで利用できる食事補助システムです。企業側が従業員にチケットやカードを支給し、従業員は加盟店で使用することができます。複数の拠点がある企業の場合、すべての拠点に社員食堂を置くことは難しいことが多いと思います。一部の店舗に見社員食堂を設置すると、社員食堂がない店舗の社員からすると不公平感を感じる事があるかもしれません。でもチケットレストランならすべての従業員に平等な福利厚生なのでおすすめです。非課税扱いなので従業員・企業ともにメリットがあります。

 

ベネフィット・ステーション

ベネフィット・ステーションサービス概要
参照元:ベネフィット・ステーション

ベネフィット・ステーションは弊社ベネフィット・ワンが運営する福利厚生サービスです。飲食店以外にもスーツ購入割引、レジャー、宿泊施設割引、注文住宅割引など140万件以上の優待サービスがあり全国各地で利用できます。
飲食店の割引も充実しており現在、20%以上の割引を行ってくれるお店が2,200店舗、50%の割引を行ってくれるお店が260店舗と豊富です。また地域による偏りを無くすために、チェーン店の加盟店も多くどの地域でも利用できます。例えば、ピザチェーン店で半額でピザが買えたり、コーヒーチェン店のサービス券もあります休憩に利用できます。

ベネフィット・ステーションのメリット

ベネフィット・ステーションの福利厚生サービスは、福利厚生支援、健康支援、教育・研修支援をの3つの充実したサービスを備えています。以下にベネフィット・ステーションの福利厚生サービスを利用するメリットを上げました。

 

福利厚生サービスのアウトソーシングでサービス向上

福利厚生というと、今までは企業が従業員に対して自前で行うケースが一般的でした。福利厚生サービスのアウトソーシングというと、多くの方は福利厚生を自社で賄うことが難しい中小企業などが利用する印象が強いかもしれません。

 しかし弊社のベネフィット・ステーションは多くの大手企業の従来の福利厚生と組み合わせて、従業員に平等にいきわたる福利厚生サービスを備えており、既存の福利厚生と併用して多くのご利用実績があります。

 

中小企業の福利厚生ならお任せ!

中小企業の場合、人的、経済的に自社で福利厚生をまかなうことが出来ない場合もあります。そんなとき、福利厚生のアウトソーシングを利用すると多くの特典が得られます。ベネフィット・ステーションで従業員の福利厚生を支援します。

福利厚生サービスも、昼食などの飲食やスポーツジム、スーツ購入割引、レジャー、宿泊施設割引、注文住宅割引など、イチ企業では支援できない福利厚生サービスも、アウトソーシングで大きな特典を全国各地で平等に受けられるように提携先を配慮してあります。大手企業とも多くの契約を頂いており大手企業と同じ福利厚生サービスを享受することができます。

 

非正規雇用に福利厚生を広げる

業界によっては、労働者の多くが非正規雇用で成り立っている企業も増加しています。そのため近年は非正規雇用の方たちの労働環境を上げることも重要視されてきています。

非正規雇用者への福利厚生サービスを向上させることで労働意欲を上げるために契約される企業が増えています。

 

まとめ

食事・昼食支援は、会社員の3人に1人が自分の会社にあったらいいと思う福利厚生として挙げるほど、従業員からの期待が大きいです。

 しかし、会社側からすると、新たに社員食堂を作るには従業員の利用率や評判が予測できなかったり、不安な面も大きいです。

既に社員食堂はあるのだが、現状のままでは従業員の要望には応えられていないのでリニューアルするか、もしくはさらに追加で食事補助サービスを求めていらっしゃる声もお聞きします。

社員の人数が少なければ、社員食堂は必要ないかもしれません。会社の外に外食の選択肢が多くあるので必要ない場合もあります。

近年、経営者様や福利厚生担当者様から、既存の社員食堂にプラスして昼食補助を考えている、社員食堂は必要ないけど別の形で昼食補助をしたいという声を多くお聞きします。社員食堂以外の食事補助サービスをお考えの経営者や福利厚生担当者様へは是非弊社のベネフィット・ワンのサービスの資料を無料でご提供します。

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福利厚生サービス「ベネフィット・ステーション」をおすすめする3つの理由

福利厚生の充実は、従業員満足度を向上させ、採用や離職防止にも役立ちます。

もしこれから福利厚生の導入を検討するのであれば、自社で新たな制度を一から作るよりも、低価格で手間をかけずに簡単に導入ができるアウトソーシングサービスを利用すると良いでしょう。

数あるサービスの中でも、業界でトップシェアを誇る「ベネフィット・ステーション」の導入をおすすめします。

ベネフィット・ステーションが支持されている理由は、以下の通りです。

・約140万種類以上のサービスが利用できるため、年齢や性別関係なく、従業員の多様なニーズに答えることができる
・福利厚生会員数は業界最大の1,011万人(※2021年4月現在)
・サービス利用率は、一人当たり一年に約6回使用!業界トップクラスの600%

従業員が企業担当者を介さずサービスの利用申し込みを行うため、導入後の事務作業はほとんどありません。

ぜひこの機会にご検討ください。


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