働きがいのある会社を作るためにはどうしたら良いのか。
近年働き方改革の動きが本格化する中で、多くの企業は従業員満足度を上げるための方法を模索し続けています。
そのような状況が続く中で、2019年度の「働きがいのある会社ランキング」で1位に輝いた株式会社セールスフォース・ドットコム。
同社にはOhana文化と呼ばれる独自の文化を社内で醸成し、4つのコアバリューを組み合わせて従業員に浸透させることにより、高い従業員エンゲージメントを獲得しています。
セールスフォースはなぜ従業員から選ばれる会社となれたのでしょうか。
今回は同社人事本部 人事プログラムシニアマネージャーの酒寄久美子（以下、酒寄）氏、人事本部ディレクターの浅田靖隆（以下、浅田）氏、マーケティング本部PRディレクターの水川治昭（以下、水川）氏にその秘訣についてお話を聞きました。
株式会社セールスフォース・ドットコム
2019年4月より働き方改革が本格的に実施され始め、どの企業においても福利厚生制度の見直しがより活発に行われています。
その一方で「どのように福利厚生制度を決めていけば良いのかわからない」「どんな基準で作れば良いのか分からない」といった声もよく耳にします。
実際にその企業にとって適切な制度やルールが整っていなければ、せっかくの福利厚生もカタチだけのものとなってしまいます。
そこで今回は、ビジネスチャットサービスを提供するChatwork株式会社、執行役員兼コーポレート本部長の西尾知一（以下、西尾）氏と、人事総務部の内田良子（以下、内田）氏に、同社での福利厚生制度についてお話を伺いました。
Chatwork株式会社
近年働き方改革を背景に、企業における社内コミュニケーションの活性化は、新たな事業の創出や従業員満足度を向上させるためのカギとして、様々な取り組みが注目されています。
そのような中、2018年11月、東京・表参道に新支店「Sansan ONE」を開設した法人向けクラウド名刺管理サービスを提供するSansan株式会社。
バーカウンターやボルダリングなどの特徴を持つ同社のユニークなオフィスは、新しい出会いとアイデアを生み出す場として活用されています。
今回は、Sansan株式会社ブランドコミュニケーション部PRグループの長倉紀子（以下、長倉）氏に、「Sansan ONE」開設のねらいと同社制度の仕組みについてお話を聞きました。
Sansan株式会社
近年、少子高齢化や有効求人倍率の上昇により、日本の各企業は優秀な人材を確保・定着させるため、様々な対策や取り組みを進めています。
そのような社会状況の中で、ユニークな福利厚生制度を充実させてきたのが、データベースマーケティング事業を行う株式会社ランドスケイプ。
同社は自社にマッチした福利厚生を活用することにより、社員のモチベーション向上や離職防止に役立ててきました。今回はそれらの取り組みについて、管理本部採用担当執行役員の長澤紀子氏と、管理本部採用担当チーフの梅木彩氏にお話をお伺いしました。
自社の採用や働き方改革について課題をお持ちの方は、ぜひ本記事をご参考にしていただければ幸いです。
※本取材内容及び職名等は取材当時の情報となります。
株式会社ランドスケイプ
昨今、様々な場所で働き方改革が叫ばれる中で、自社の時間外労働はなるべく減らしていきたい、と考える企業は多くいるだろう。しかし、時間外労働は個々の企業における問題だけでなく、業界自体が持つ構造がそれを生み出してしまっているケースも少なくない。
特にIT業界のシステム開発を担当する企業は、改善に苦戦している。
そのような中、入試システムの開発を手がける株式会社ＯＤＫソリューションズは、ある施策を実行したことにより、年間で約4,000時間もの時間外労働を削減できたという。
今回は、同社代表取締役の西井生和氏に、その取り組み内容についてお話を伺った。
株式会社ＯＤＫソリューションズ
NTTグループは2018年5月から、株式会社ベネフィット・ワン提供の福利厚生サービス「ベネフィットステーション」を従業員約18万人に導入しました。
NTTグループが福利厚生制度を新しく見直すのは16年ぶりのことで、ベネフィット・ステーションで提供するフィットネスクラブやレジャー施設の割引サービスに加え、ＮＴＴオリジナルサービスを付加し、正社員・非正規社員分け隔てなくサービスを利用することができるようになりました。
今回、従業員数約18万人が所属する巨大な組織における福利厚生の変革に挑んだ背景と福利厚生サービス導入の経緯について、日本電信電話株式会社、総務部門担当部長の牧内 貴文様にお話を伺いました。
日本電信電話株式会社
コンタクトセンター業界大手の株式会社ベルシステム24（以下、ベルシステム24 ）では2016年8月にベネフィット・ステーションを正社員に導入、2017年9月からは在籍3ヶ月以上の契約社員約26,000名にも利用対象を拡大しました。
同社のように非正社員を多く擁する企業では、働き方改革の流れによる無期雇用化対応などで大幅なコスト増が想定されるため、福利厚生の取り組みに足踏みをする場合が多いのが現状です。
そんな中、福利厚生において”攻め”の判断をした同社の執行役員・太刀掛直紀様、グループマネージャー・成田あい様に、その背景や働き方改革に関する考えなどを伺いました。
株式会社ベルシステム24
株式会社CRAZY（以下クレイジー）はオーダーメイドウェディングのプロデュース事業をはじめ、オーダーメイドのケータリングや地域のプロモーションなど６つの事業手掛ける企業です。
独自性が高いユニークな事業を展開し、数多くのメディアで話題を集める中、その”クレイジー”な福利厚生制度にも注目が集まっています。
出産後でも女性が一線で活躍できるように整えられた社内託児所制度や、上限のない長期休暇取得を可能とするグレートジャーニー制度、全社員で健康的な昼食をとるランチ制度など、一見すると特異な制度のように感じられます。
しかし取材を経て、それが単に突拍子もない福利厚生ではなく、企業理念である「Style for earth」を突き詰めた結果から生まれたものであることがわかりました。
今回はクレイジーがもっとも重要と考える社員と企業の関係やその働き方、また福利厚生に対してどのような考えを持ち行動に移しているのかについて、CRAZY WEDDINGの最高執行責任者である遠藤様にインタビューしました。
社員に愛される福利厚生制度を作りたい、社員と企業のより良い関係を築いていきたい人事・総務の方には、ぜひご一読いただきたいと思います。
株式会社CRAZY
