【中小企業向け】おすすめ勤怠管理システム9選!
中小企業向け! おすすめ勤怠管理システム9選
勤怠や給与管理などをエクセルの手運用で行われている中小企業も少なくないのではないでしょうか?しかし、事業が拡大し従業員規模が大きくなっていくと、エクセル運用で業務を回すのは困難になると思われます。従業員と自分の業務効率化も進めなければならない、コストへの配慮、法改正への対応、労働管理など、様々な業務少人数で抱えている中小企業の人事担当者に向けて、おすすめの勤怠管理システムをご紹介いたします。
目次
中小企業が勤怠管理システムを導入すべきメリット
- コスト削減につながる
- 適切な労働時間管理ができる
- 給与計算システムなどと連携して業務効率化につながる
- 法改正への対応が楽
中小企業だからこそクラウド型サービスを導入することで得られるメリットはたくさんあります。上記以外にも、従業員の勤怠がスマホやPCなどの端末から入力できるため、打刻のために出社する必要なくなり、労働時間も管理がしやすくなるなどのメリットがあります。
中小企業が勤怠管理システムを選ぶポイント
- 自社の勤務形態への対応
- コスト
- サービス連携のしやすさ
上記ポイントの中でも、特に中小企業の場合は今後事業拡大していくと、その分システムを導入する可能性が高まります。多種多様なシステムを導入すると管理も増えるため、他のサービスと連携できるものを選んだ方がいいとされています。
マネーフォワードフォクラウド勤怠
株式会社マネーフォワード
https://biz.moneyforward.com/attendance/
マネーフォワードフォクラウド勤怠は、働き方改革関連法案の全ての要件に対応しており、洗練されたUI/UXは使いやすいと評判です。同社が提供している「マネーフォワードクラウド給与」と連携することで、給与計算業務の工数を大幅に削減できることも特徴です。
Rocotime
株式会社ロココ
https://www.rococo.co.jp/solution/hr/rocotime/
RocoTimeは、テンプレートがもともと備わっているため、自社の就業規則や勤務形態に合わせてカスタマイズ可能で、勤怠状況だけでなく、プロジェクトや作業の工数を管理する機能が組み込まれているいるため運用イメージのある方にはお勧めです。
ジョブカン
株式会社Donuts
https://jobcan.ne.jp/
ジョブカン勤怠管理は、これ1つで勤怠管理業務に必要な機能を備えており、それでいてシンプルな操作性であるため、初めてでもすぐに使い始められます。また同社の労務HRや給与計算と連携することにより、バックオフィスの課題を容易に解決することができます。
Proactive
SCSK株式会社
https://proactive.jp/
国内初のERPパッケージとして多くの実績を得ているのが「Proactive」です。
勤怠、給与管理ツールとしてだけでなく、会計分野を中心にトータル的な支援をしてもらえるのが特徴です。ニーズに応じてSaaS型から導入でき保守サポートの終了がないため、更新料ゼロでコスト削減につながります。
king of time
株式会社ヒューマンテクノロジーズ
https://www.kingtime.jp/
King Of Timeは業界トップクラスの打刻方式と、使いやすいUI設計が特徴です。
給与計算、労務管理など他のSaaS型サービスとの連携も豊富で、導入後も利用しやすところがポイントです。
jinjer
ネオキャリア
https://hcm-jinjer.com/
jinjerは、全ての人事業務を一つのプラットフォームに集約しようというコンセプトで、勤怠管理以外にも様々なサービスを提供しています。低コストながら機能が豊富で、設定時に電話やチャットなどを通してサポートしてもらえるので、安心して導入できます。
IEYASU
IEYASU株式会社
https://www.ieyasu.co/
中小企業だけでなく、ベンチャー企業の勤怠管理にも向いているのが「IEYASU」の特徴です。無料スタートが可能であるため導入しやすく、マニュアルが充実しているため運用も自走しやすく設計されています。
Clouza
アマノ株式会社
https://clouza.jp/
CLOUZAは、初期費用ゼロで打刻した人数分しか費用が発生しないため、コストを抑えたい中小企業におすすめです。スマホ、タブレットからも打刻できるため、多様な働き方に対応できます。
AKASHI
ソニービズネットワークス株式会社
https://ak4.jp/
AKASHIは法改正や各社で差がある就業規則などに対応しやすい勤怠管理システムです。シンプルなデザインで使いやすく、PC、スマートフォンなどの端末さえあれば簡単に導入できる、中小企業にとってうれしいサービスです。
HRDXとは
2019年12月に発足したベネフィット・ワンとHR Tech(人事)、Health Tech(健康)、Ed Tech(教育)などの各分野でHRテクノロジーサービスを提供する企業が連携し、企業の人事課題解決に取り組む枠組み、オープンイノベーション連合。2021年4月時点108社が参画。
HRDXホームページ
https://corp.benefit-one.co.jp/service/benefit_station/lp-hrdx/
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