従業員エンゲージメントとは？メリットや高める方法・事例を紹介
従業員エンゲージメントとは、「従業員と企業が二人三脚で、同じ未来を描けているかを示す指標」のことです。具体的には、従業員が企業の理念やビジョンを理解し、企業への信頼や貢献意欲を持っている状態を指します。
従業員エンゲージメントが高い企業は、優秀な人材の流出を防ぐことができ、収益性や生産性が高いという調査結果があり、近頃は日本でも非常に注目されているキーワードです。
一方で、人材コンサルティングなどを手掛けるアメリカのギャラップ社が行った従業員エンゲージメント調査によると、「熱意のある社員」の割合は、アメリカが32％であるのに対して、日本は6%。「やる気のない社員」が全体の7割以上を占めるという驚きの結果が出ています。
こうした状況下で、いち早く従業員エンゲージメントの向上に取り組むことができれば、他社との明確な差別化ができるともいえます。
今回の記事では、
- 従業員エンゲージメントを高めるメリット
- 従業員エンゲージメントを高めた企業の事例
- 従業員エンゲージメントを高める方法
をわかりやすくまとめました。従業員エンゲージメントを向上するには、自社で取り組めることから着手することが重要です。
ぜひ最後までご覧ください。
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目次
従業員エンゲージメントとは：従業員と企業が二人三脚で、同じ未来を描けているかを示す指標
従業員エンゲージメントとは、従業員が企業の理念やビジョンを理解し、企業への信頼や貢献意欲を持っている意欲高く働いているかを表す指標です。
従業員エンゲージメントの基盤となるのは、企業と従業員の持続的な信頼関係です。
そのため、従業員エンゲージメントが高い従業員は、仕事内容が自分に合っていると感じながら、やりがいをもって、心身ともに健康な状態で働くことができます。
その結果、社員の定着率が上がり、サービスレベルや顧客満足度が上がり、業績も上がるという調査結果もあります。
こうした状態になるには、周囲の環境が非常に重要で、上司や同僚との人間関係が良好で、周囲から支援や承認を得ているという要素が不可欠です。
タワーズワトソンの調査によれば、従業員エンゲージメントが高い従業員は、「会社の成功のために求められている以上の仕事をしたいと思う」という設問に、「非常にそう思う」「そう思う」と99％の人が答えました。
同じ質問に対する全体平均が49％であったことと比較すると、大きな差があるといえます。
なぜ従業員エンゲージメントを高める必要があるのか
従業員エンゲージメントを高めるべき理由は、以下のような効果が期待できるからです。これらの変化は、企業価値の向上や持続的な成長に大きく影響します。
離職率が低くなる
従業員エンゲージメントが高い従業員は、企業への貢献度や帰属意識も高い状態となります。このように企業と従業員の間に強い信頼関係が存在する場合、転職したいと考える機会を減らすことができるので、優秀な人材の流出を防ぐことにつながります。
昨今は多くの企業が人手不足に陥っていますが、裏を返すと、従業員にとって転職先の候補が多くある状況です。そのため、従業員エンゲージメントを高めることは優秀な人材を定着させるために今まさに不可欠な取り組みです。
実際にモチベーションエンジニアリング研究所の「エンゲージメントと退職率の関係」に関する調査では、従業員エンゲージメントが高いほど離職率が低い傾向にあるといった結果が出ています。
サービスレベルや顧客満足度が上がる
従業員エンゲージメントが高まると、従業員は企業に貢献したいという気持ちをもつようになります。仕事へのモチベーションが上がることで、サービスレベルが上がり、結果として顧客の満足度がアップすることが期待できます。
そして、顧客の満足度が上がれば、さらに従業員のモチベーションが上がるという好循環が期待できます。
業績が上がる
優秀な人材が辞めにくくなり、サービスレベルや顧客満足度が上がることで、企業の業績がプラスになる効果が期待できます。
業績向上は、競合他社との競争においてアドバンテージとなるため、競合他社に先駆けて従業員エンゲージメントに取り組むことが重要です。
モチベーションエンジニアリング研究所が実施した「エンゲージメントと企業業績」に関する調査によると、エンゲージメント度合いの高い企業ほど、翌年の売上伸長率および純利益伸長率が右肩上がりであることがわかっています。
※参照元：株式会社リンクアンドモチベーション｜「エンゲージメントと企業業績」に関する研究
それだけでなく、従業員エンゲージメントが1ポイント向上すると当期の営業利益率が0.35%上昇し、さらに翌四半期の営業利益率は0.38％上昇するという研究結果も出ています。
つまり、従業員エンゲージメントの向上は、比較的短期間で、企業の業績向上に寄与するといえます。まだ取り組めていない企業も、すぐに取り組みを開始することで大きな効果が見込めるでしょう。
どのような企業が従業員エンゲージメントを高めるべきか
たとえば、以下のような業界では、従業員エンゲージメントへの取り組みを早めに検討することをおすすめします。
- 顧客接点が多く、従業員の定着が業績に直結しやすい業界
サービス・小売業など
- 商品やサービスでの差別化が難しく、従業員の質が差別化要素となる業界
保険・不動産・人材業界など
上記の業界だけに限らず、労働力不足が課題となっている現在、従業員エンゲージメントを高めることは、あらゆる企業において不可欠な取り組みといえるでしょう。
従業員エンゲージメントを高めた企業の事例
実際に従業員エンゲージメントに着目して施策を実行し、効果をあげた企業の事例を紹介します。
ビジョンを明示化し従業員の自主性を高めているスターバックス コーヒー
※引用元：スターバックスコーヒージャパン株式会社
従業員エンゲージメントを重視している企業として有名なのが、アメリカのコーヒーチェーンであるスターバックス。多くのコーヒーチェーンがある中、スターバックスの店員の接客態度や気遣い、活き活きとした働きぶりは特徴的です。
同社はお客様にとって、家や会社などとは別の居心地のいい居場所を作る「サード・プレイスをつくる」という明確なビジョンをもっています。
こうしたビジョンが明示化され、共感した従業員が集まっていることも従業員エンゲージメントの高さの背景にあります。
そして、従業員の8割以上であるアルバイトやパートタイマーを「パートナー」と呼び、お互いに心から認め合い、誰もが自分の居場所と感じられるような文化をつくる、とも明示しています。
また、マニュアルがほとんどなく、ビジョンや理念に基づいて自主的に動くように働きかけています。こうした従業員の自主性を育てる風土こそが、従業員エンゲージメントの高さにつながっています。
従業員エンゲージメントを測定し、対策を講じたSansan株式会社
※引用元：Sansan株式会社
Sansan株式会社は、法人向けのクラウド名刺管理サービスや名刺アプリなどを提供している企業です。
「全員がリーダーシップを発揮できる組織」を目指し、まさに従業員エンゲージメントを高める経営を実践しています。
同社では、従業員エンゲージメントの測定を行い、組織に足りないものに対する対策を練っています。
その中で生まれたのが、チャージ休暇とイエーイ（在宅勤務制度）という制度。
チャージ休暇は、日々の疲れをいやしてリフレッシュし、エネルギーをチャージするために3日連続の休暇を取ることができるという内容です。
そして、イエーイ（在宅勤務制度）は集中して行いたい業務があり、自宅で仕事をしたほうが生産性を上げられる場合に在宅勤務ができる制度のこと。
その後、従業員本人や家族の体調ケア、妊娠中の女性社員を対象にしたものなど、目的を細分化して在宅勤務を選択できるようにしています。
1on1のミーティングの実施により、離職率が大幅に減少した株式会社福井
※引用元：株式会社福井
株式会社福井は、刃物・DIYツールの総合商社です。
属人化されていた組織の改革を行うために、同社が取り組んだのは5つの基本方針・3つの行動指針を策定することでした。
特徴的な点は、基本方針に「従業員とその家族を大事にする」とおき、従業員が「自分の子供に自信をもって入社を勧められる会社」を理想としていること。
たとえば、クリスマスの日に家族でケーキを食べられるように商品券を配布するなど、新たな制度を策定していきました。
また、従業員の悩みや不満は大きくなる前に解消しようという考えのもと、コミュニケーションは質より量を重視。1on1のミーティングを1ヶ月に1回実施し、その結果離職率が大幅に減少しました。
従業員エンゲージメントを高める方法
従業員エンゲージメントを高める方法は、以下のようなものがあります。
・適材適所の人材配置
・ワークライフバランスの推進
・人事評価制度の整備
・インセンティブ制度の整備
・コミュニケーションの活発化
・企業理念の浸透
・環境・福利厚生
・部下の育成
それぞれについて見ていきましょう。
適材適所の人材配置
任せる職務と、従業員の能力や特性とのマッチングは、意欲や生産性の向上に大きく影響しています。適切なポジションで働けていると感じれば、従業員は「組織や上司は自分をよく理解してくれている」と実感できるからです。
ワークライフバランスの推進
意欲高く仕事に取り組むためには、心身ともに健康であることが前提となります。
心身ともに健康でいるための条件は、適切な休息をとれること。従業員がワークライフバランスのとれた生活を送れるように配慮することが必要です。
ワークライフバランスについては、別の記事「ワークライフバランスとは？誤解されがちな定義と取り組み事例を解説」で詳しくお話ししています。
人事評価制度の整備
「自分の働きが会社に正当に評価されている」と従業員が感じていると、仕事への意欲は高まります。そのため、透明性が高く、従業員が納得できる人事評価制度の整備をしていく必要があります。
インセンティブ制度の整備
人事評価に加えて、業績に応じた報奨金、スキルアップ費用の支給などのインセンティブ制度を用意することも、従業員のモチベーションアップにつながります。
整備をスムーズに進められるツールとして、インセンティブ・ポイントというオリジナルの制度が構築できるサービスがあります。
コミュニケーションの活発化
社内の人間関係が良好であることは、従業員の居心地の良さ・帰属意識に大きく影響します。
たとえば、普段仕事では交流のない部署の従業員同士がランチに行く費用を企業が負担するなどの方法が考えられます。
社内に気軽に話せる人が多いだけで、組織の一員であるという意識が生まれやすくなります。
社内コミュニケーションについては、別記事「社内コミュニケーションはなぜ重要か？メリットや取り組み事例を紹介」でくわしくご紹介しています。
企業理念の浸透
企業が目指している方向を理解し共感できれば、従業員は企業に貢献したいという意欲をもちやすくなるでしょう。
そのためには、企業理念を明確化して、従業員に伝え浸透させていくことが重要です。
部下の育成
新入社員や中途社員などの新人が入社した際に行われる教育は、新人のために行われるものですが、実は教育している社員にとってもさまざまな学びがあります。
改めて自社や職務を理解できたり、人に教えることを学んだりすることで、自身の成長にもつながるからです。
従業員エンゲージメントを高く維持するために必要なこと
従業員エンゲージメントに関係する要素は、制度などの枠組みだけでなく、組織の人間関係や風土など、人的な環境も大きく影響します。
こうした環境は、組織の構成や状況によって移り変わっていくものです。
そのため、一度施策を実行して終わりではなく、常に従業員エンゲージメントがどういった状況にあるのか把握しておくことが重要です。
その調査方法としては、エンゲージメントサーベイを活用するとよいでしょう。
エンゲージメントサーベイは、社内の上下や横のつながり、従業員の仕事への考え方、社内のトラブルなどを把握できる項目が網羅されています。
さまざまな企業がエンゲージメントサーベイのサービスを提供していますので、自社に合ったサービスを検討してみましょう。
エンゲージメントサーベイは、いわば企業としての健康診断です。
定期的に状態をチェックし、改善すべき要素があればPDCAをまわして、従業員がやりがいをもって働ける環境を維持していきましょう。
おわりに
多くの企業が感じる課題である離職率、顧客満足度、業績向上に、ダイレクトに影響する従業員エンゲージメント。
グローバルに比較して日本企業の取り組みが遅れている今だからこそ、先に取り組みを始めた企業が得るものは大きいです。
従業員が活き活きと働き、企業も成長していくという好循環を実現するために、まず現状の従業員エンゲージメントの把握から着手していくのはいかがでしょうか。
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労働力人口が減少している今、一部の調査では日本で働く人の70%は“やる気がない”とも言われています。
優秀な人材が辞めてしまう…
営業のモチベーションが上がらない…
職場に活気がなく生産性が上がらない…
上記のような問題は、社員のモチベーションを向上させることで解決ができます。
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